SNSでの「何か仕事ないかな」という投稿がきっかけで、特殊詐欺に関与した若者の実体験を通じて、犯罪の巧妙化とその背景を考察します。
この背景には、巧妙な誘い文句や犯罪手口の進化があり、特に新型コロナウイルスの影響でリモートでのやり取りが一般化したことが挙げられます。
龍谷大学の石塚伸一名誉教授は、犯罪のスタイルが時代とともに変化していると指摘。
昭和時代のストリートクライムから、平成の電話詐欺、令和のSNSを利用した「闇バイト」へと移行しているとのことです。
このような犯罪は、若者を脅したり、洗脳したりする手法が確立されており、今後も全国に広がる可能性があると警鐘を鳴らしています。
特に、北海道在住の30代のAさんは、自身が特殊詐欺に関与し服役した経験を語り、彼の人生がどのように転落していったのかを振り返ります。
Aさんは高校卒業後、大手企業で役職に昇進するも、パワハラや長時間労働により精神的な問題を抱えるようになり、うつ病を発症。
生活に困窮する中で、「何か仕事ないかな」とSNSに投稿したことで、運命が一変しました。
彼はこの4日間の出来事を通じて、若者たちに警告を発し、同じ過ちを犯さないようにと訴えています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/01177a2641bf40b82155d2dd5b5a53af1fb4a289
コメントでは、SNSを利用した特殊詐欺の危険性が多くの人々によって指摘されていました。
特に「日給5万円」という魅力的な条件が、詐欺の罠に引っかかる要因として挙げられました。
多くのコメントが、詐欺に巻き込まれた人々がどのようにしてその状況に至ったのかを分析し、警察に相談することの重要性や、情報を収集する際の警戒心の必要性を訴えていました。
また、SNS上の情報は信頼できないことが多いとし、実際に会ったことのある友人や知人の情報を重視するべきだという意見もありました。
さらに、詐欺に遭った人々の背景には、経済的な困難や情報弱者であることが影響しているという分析もありました。
コメントの中には、特定の職業や状況にある人々が狙われやすいという指摘もあり、風俗業やギャンブルでの借金を抱える人々がターゲットにされる可能性が高いと述べられていました。
このように、情報社会においては自己防衛の意識がますます重要であることが強調され、今後の対策としてSNS上での犯罪予防に関する啓発活動の必要性が提案されていました。
ネットコメントを一部抜粋
日給5万円、テレグラム、警察に話が通じている…怪しいことだらけです。
高度な技能や知識なしに1日5万円はおかしいと思います。
自分に興味のない分野でも情報を集める必要があると思いました。
日給5万円で、すでにアウトだと感じました。
SNSではなく、ハローワークに行くべきだと思います。