BTS入隊情報漏洩疑惑、HYBE職員が初公判で容疑否認

HYBE系列会社の職員がBTSの入隊情報を事前に知って株を売却した疑いで初公判。容疑を否認し、次回は11月26日。

要約すると韓国の人気グループBTS（防弾少年団）の入隊とグループ活動の休止に関する重要な情報を事前に知っていたとして、HYBE系列会社の元・現職員3人が資本市場法違反の疑いで初公判を迎えました。

ソウル南部地方裁判所で行われた公判では、元職員A氏、現職員B氏、元職員C氏がそれぞれ容疑を否認しました。

弁護人は、BTSのメンバーであるジンの入隊については知っていたものの、グループ活動の休止やその具体的な発表時期については知らなかったと主張。

また、入隊が未公開の重要な情報であることも認識していなかったと述べました。

BTSは2022年6月14日に公式YouTubeチャンネル「BANGTANTV」を通じて、個人活動の開始と共にグループ活動の暫定中断を発表。

この発表の翌日にはHYBEの株価が24.78％下落しました。

検察は、職員たちがこの動画公開のタイミングを事前に把握し、保有していたHYBEの株式3,800株を売却することで、約2,699万円の損失を回避したと指摘しています。

彼らはビジュアルクリエイターやセキュリティチームとして勤務していたため、未公開の情報を取得する機会があったとされ、BTSの活動中断に関する情報を何度も担当スタッフに問い合わせていたとのこと。

検察は、BTSの入隊による活動中断のニュースが投資判断に重大な影響を与える未公開情報であるとし、告訴状に具体的に記載されていると反論しました。

次回の公判は11月26日に予定されています。

ネットのコメント

HYBE職員によるBTSの入隊情報漏洩疑惑に関するコメントが多く寄せられました。

多くの人々がHYBEの倫理観や過去の不正行為について疑問を呈し、特に企業の透明性やガバナンスに対する不満が目立ちました。

HYBEが過去に受けた制裁や、消費者相談件数の多さが指摘され、企業としての信頼性が問われる声が上がっていました。

また、BTSメンバーがHYBEの株価に依存していることに対しても懸念が示され、メンバーの将来や経済的影響を心配するコメントが多かったです。

特に、入隊中にHYBEの株価が下落する可能性に対する不安が広がり、メンバーが密かに株を売り抜けるのではないかとの予測もありました。

全体的に、HYBEに対する批判とBTSメンバーの将来に対する期待が交錯している状況でした。

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