日本の小学生における英語嫌いが増加中。専門家が英語教育の見直しを提言、負担軽減が急務。
特に、小学校での英語教科化が進む中、英語嫌いの児童が増加していることが問題視されている。
和歌山大学の名誉教授、江利川春雄氏は、今後の英語教育のあり方を考える上で、現行の教育システムを見直す必要があると指摘している。
2020年度からの新学習指導要領では、小学5・6年生に英語を正式教科として週2コマの授業が導入され、「聴く・話す」に加えて「読む・書く」が求められるようになった。
しかし、文部科学省の調査によると、英語の勉強を「好き」と答える小学6年生の割合は、教科化前の2013年度の23.7％から教科化後の2021年度には31.5％に増加し、約8ポイントも上昇している。
この背景には、新出単語の量が600〜700語と多すぎることや、内容が高度化し過ぎていることがある。
特に、以前は中学2年生で習っていた不定詞を含む文が小学校に下ろされるなど、児童に過度な負担をかけているため、英語が嫌いになってしまうケースが増えている。
また、塾での補習が成績の二極化を引き起こし、小学校段階で英語の格差が生じている。
さらに、入試科目に英語が加わる中学校が増えていることも、児童の負担を増加させている。
江利川氏は、次期学習指導要領では「英語嫌いをつくらないこと」が重要であるとし、外国語を「教科」ではなく「外国語活動」として取り組むことや、国語教育と統合した「ことばの教育」を新設することを提案している。
これにより、子どもたちが言語に興味を持ち続けられるようにし、全教科に良い影響を与えることが期待される。
英語教育の制度設計を抜本的に見直さなければ、英語嫌いをさらに増やす結果となる可能性が高い。
特に、日本のような外国語を必要としない環境では、英語を幼少期から学ぶことは効果が薄いため、中学校から始めるのが適切であると結論付けている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b9f03a7e060e2987eedb37b6ad12481042b33c7c
コメントでは、小学校から英語教育を導入することに対する賛否が交錯していました。
多くの意見が、英語教育が子どもたちの英語嫌いを助長していると指摘し、その原因として教員の質や教育カリキュラムの過密さが挙げられていました。
また、英語が本当に必要かという疑問も多く、国際ビジネスに関わる一部の人々を除けば、一般的な生活において英語が必須ではないとの意見もありました。
さらに、英語教育が受験や学力検査の道具として利用されることが、教育の本来の目的から逸脱しているとの懸念も示されました。
家庭環境や習い事の有無が中学入学時の英語力に大きく影響し、結果として経済的な格差が教育の機会に反映されることが問題視されました。
教育現場の労働環境の改善が求められ、教員の負担軽減や質の向上が必要との意見もありました。
結局、英語教育をどう進めるかは、国全体の教育方針や社会のニーズに基づくものでなければならないという結論に至ったようです。