企業の宣伝費が商品価格に与える影響を解説。特に健康食品の例を挙げ、宣伝費が売上の大部分を占めることが明らかに。
特に、フジテレビのスポンサー離れが経営に与える影響を背景に、テレビCMの重要性が強調されています。
民間の放送局にとって、スポンサー企業からの広告収入は主要な収入源であり、消費者はCMを通じて商品を意識することになります。
その結果、宣伝費は商品の価格に組み込まれ、最終的には消費者が負担することになります。
具体的なデータとして、健康食品を扱う企業『ファーマフーズ』の例が挙げられており、同社の売上高に対する宣伝費の割合は約60%に達しています。
これは、商品価格の約60%が宣伝費であることを示しています。
また、東京商工リサーチ（TSR）が調査したところ、宣伝費は「広告宣伝費」と「販売促進費」の合計であり、特に小売り直販の企業では、売上高と販売総額がほぼ一致するため、宣伝費の影響が顕著に現れます。
さらに、WEB関連企業の宣伝費率も高く、求人メディアやSNSマーケティングを行う企業が多く見られ、これらの企業は知名度向上を目的に多額の広告費を投じています。
記事は、広告宣伝の効果やリターンが重要であることを強調し、消費者に企業名や商品名を浸透させることで、売上を増加させる戦略についても言及しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/83080cea4555e0041196e8c9ee8ce37e0d8373b1
コメントでは、TVCMの効果について多様な意見が寄せられました。
特に、広告が売上にどれほど影響を与えるかを確かめる良い機会だと考えられていたようです。
多くのコメントが、TVCMは一部の企業やジャンルにしか効果がないと指摘し、特に知名度が低い企業や高齢者向け商品では効果的だが、その他の多くの企業にとっては広告を行っても大きな変化はないのではないかという意見がありました。
ビズリーチのように、TVCMが知名度向上に寄与するケースもあるものの、それは稀であるとされていました。
良い商品やサービスは、広告に頼らずとも口コミやネットで広まることが多いと考えられており、広告費を新たな商品の開発や従業員への還元に使うべきという意見も見られました。
D2Cモデルの普及により、広告宣伝費が削減されると期待されていたものの、実際にはSNS広告費が高くつくため、原価を抑えないと利益が出づらいという現実も指摘されていました。
また、消費者はテレビや雑誌、芸能人の影響を受けて商品を選ぶことが多く、価格やスペックだけではなく、広告の影響が大きいことが示されていました。
広告を多く行う商品は、原価が低いかシェアを拡大したい商品であるとする意見や、有名人を使うこと自体が製品の信頼性に疑問を持たせるという見解もありました。
全体として、広告の役割やそのコストの使い道について、さまざまな視点からの意見が集まったようです。
ネットコメントを一部抜粋
今回のフジへのCM見送りはTVCMが本当に売上利益に結びついているのかを確かめる良い機会だと考える。
良い商品良いサービスは大々的に予算を使ってCMを放送しなくてもネットによる伝達で勝手に広まる。
実際はSNSとGoogleリスティング広告費が莫大に掛かる為、「原価は限りなく20%に抑えないと儲からない」と言われている。
明らかにスペックに劣りコスパ負けするような商品が売れ筋に乗ることもよくあるしな。
有名人をわざわざ使うと言う事は怪しい製品だと。