3月13日、S&P500指数はトランプ発言を受け1.39%下落し、調整局面へ。関税問題が影響し、投資家心理が悪化。オルカン型ファンドも影響を受ける。
要約すると2025年3月13日、S&P500指数は前日比1.39%下落し、5,521.52ドルで取引を終えました。
この下落は、トランプ元大統領が欧州産飲料への200%の関税を検討していると発言したことが主な要因です。
その影響で、S&P500は2月中旬の過去最高値から10%以上の下落となり、調整局面に突入しました。
市場の不透明感が高まる中、S&P500連動型ファンドやオルカン型ファンドも影響を受けており、特にMSCI ACWI指数も0.03%下落しました。
日本の主要なS&P500連動型ファンドでは、12日の指数上昇を受けて基準価額が微増しましたが、13日には再び揺り戻しが予想されています。
具体的には、eMAXIS Slim米国株式（S&P500）やSBI・V・S&P500インデックス・ファンドなどが、前日比でそれぞれ+0.65%や+0.64%の上昇を見せましたが、関税問題の影響で今後の動向には注意が必要です。
また、オルカン型ファンドも同様に、基準価額が微増したものの、今後の市場の動きによっては再び下落する可能性があります。
全体として、S&P500とMSCI ACWIの動きは、投資家の心理に大きな影響を及ぼしており、今後の市場の先行きに対する不安感が増しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/20f328aa22affc29686eab270405143692ce147c