石川県が一般社団法人と連携し、被災地の復興支援をスポーツで行う協定を締結しました。子どもたちの運動機会を増やし、情報発信も行います。
要約すると石川県は17日、学生アスリートを支援する一般社団法人「スポーツを止めるな」と包括連携協定を締結し、能登半島地震や昨年9月の豪雨による被災地の復興支援に取り組むことを発表しました。
この協定に基づき、スポーツを通じた交流活動や子どもたちに運動の機会を提供すること、さらには復旧に関する情報を発信することが目的とされています。
締結式では、石川県の馳浩知事が被災地の現状を述べ、校庭やグラウンドに仮設住宅が立ち並ぶ中で、子どもたちが活動する機会が不足していることを指摘しました。
知事は「限られた場所でも一緒に体を動かしてもらうと励みになる」と述べ、継続的な支援を求めました。
また、同団体の共同代表理事であり元ラグビー日本代表主将の広瀬俊朗氏は、さまざまなスポーツ競技者が協力して被災地の状況を発信したいという意向を示しました。
この協定は、スポーツを通じて地域の復興を促進する重要な一歩となるでしょう。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b4c0691ee5cc09ca2f912a2915d981abd40ae516