米国のチップ文化が混乱し、90%が廃止を希望。自動課金への反発と適切な給与支払いの必要性が浮き彫りに。
レストランやホテル、タクシーなど、サービスを受ける際にチップを支払うことは一般的だが、最近では自動的に課金されるサービスも増えてきた。
このような状況を受け、個人向け金融情報サイトWalletHubが実施した調査によると、米国人の約90%が「チップは手に余るものになった」と感じていることが明らかになった。
特に83%の人々は、自動的な課金を禁止すべきだと考えている。
調査を担当したジョン・キアナン氏は、かつては任意だったチップが今や強要されることに対する嫌悪感が高まっていると指摘している。
インフレや高い負債水準、株式市場の不安定さが影響し、金銭的余裕がない人々が増えているため、チップを渡すことが難しいと感じる人が多い。
調査結果では、チップを巡る状況が「手に負えなくなっている」と答えた人は90%に達し、これは昨年の約75%から大幅に増加したことを示している。
また、調査に参加した人の約60%は、企業が従業員の給与をチップに頼るべきではなく、適切な給料を支払うべきだと考えている。
40%は、顧客がチップを支払うのではなく、従業員の評価を求めるべきだと答えており、チップ文化そのものに対する根本的な見直しが求められていることがわかる。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/45b9e61b708eea770624a35df21a2a6f9839c17b
アメリカのチップ文化についてのコメントは、旅行者や在住者の間でさまざまな意見が交わされていました。
多くのコメントが、チップがもたらすストレスや負担感について触れており、特に昨今の物価高や円安が影響し、チップの相場が旅行者にとって大きな負担となっていることが強調されていました。
例えば、レストランでの食事代に加え、チップを支払うことが日本円で数千円に達することもあるといった具体的な体験談が共有されていました。
また、チップを請求する姿勢が露骨になっていることや、セルフレジでのチップ選択が精神的に負担になるという声も多く見られました。
これに対し、チップの文化そのものに疑問を持つ人も多く、特に日本人旅行者は、チップがない日本の文化と比較して、アメリカのチップ制度に対する違和感を表明していました。
さらに、チップ制度がもたらす問題として、従業員の給与が低く抑えられ、チップに依存する形になっていることや、企業がチップを計算に入れて給与をコントロールすることが指摘されていました。
こうした意見は、チップが単なるサービスへの感謝の気持ちではなく、実質的に労働者の給与を補うための仕組みになっていることへの批判を含んでいました。
総じて、アメリカのチップ文化は、旅行者や在住者にとってストレスの原因となっていることが多く、文化としての疑問や改善を求める声が強まっていることが伺えました。
ネットコメントを一部抜粋
チップを負担に感じるストレスは昔旅行に行った時とは段違いのものがあった。
日本に来る外国人は、チップがないことに感激しているという記事も読んだ。
チップに課税されると言っても、実際には低く計算されている。
アメリカのチップ文化にはついていけないと思う日本人が多い。
チップの要求が露骨になり、問題が顕在化したのだと思う。