日本身体障害者アーチェリー連盟は、組織運営の問題から2025年度の強化費が20％削減されることが決定。理事の辞任や資格停止処分を受け、運営の信頼性が問われている。
要約すると2025年度の国の強化費が、日本身体障害者アーチェリー連盟に対し20％削減されることが決定した。
この決定は、スポーツ庁や日本オリンピック委員会（JOC）を含む5者による円卓会議で行われ、約76万円の減額が見込まれている。
背景には、同連盟の組織運営に関する問題があり、理事の大半が辞任するなどの混乱が生じた結果、2月には日本パラスポーツ協会（JPSA）から資格停止処分を受ける事態に至った。
さらに、競技団体の運営指針である「ガバナンスコード」の審査では、24年度に対象となった全27団体が「適合」と報告される一方で、12団体には役員在任期間の上限規定などに関して「要改善」の指摘がされており、25年末までの見直しが求められている。
このような状況は、パラアーチェリーの運営に対する信頼性を揺るがすものであり、今後の改善策が急務となっている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/3c23f9e1d4bfa9f286a0c4e8c74c06bad2c5e81c