未来のデータセンターが海上に設置される可能性が高まり、再生可能エネルギーを活用したグリーンデータセンターの実証実験が2025年に開始予定です。
NTTファシリティーズ、日本郵船、ユーラスエナジーホールディングス、三菱UFJ銀行、横浜市は2025年3月27日、災害対策用のミニフロート（浮体式係留施設）を活用したグリーンデータセンターに関する覚書を締結しました。
このプロジェクトでは、横浜市の大さん橋ふ頭に設置された縦25m、横80mのミニフロート上に、コンテナ型データセンター、太陽光発電設備、蓄電池設備を導入し、再生可能エネルギー100％で稼働する「洋上浮体型データセンター」を構築します。
これは、塩害耐性や稼働安定性を確認するための計画です。
デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴うデータセンターの需要増加や電力確保、温室効果ガスの排出削減といった課題に対応する狙いがあります。
この洋上浮体型グリーンデータセンターは、運用時に温室効果ガスを排出しないため、カーボンニュートラル社会の実現に向けた新たなスタンダードとして期待されています。
技術が実用化されれば、洋上風力発電と連携して、発電された電力を直接データセンターに供給することが可能になり、陸上の電力網への負担を軽減できる見込みです。
また、建設用地不足や長期化する建設リードタイムの解決にも寄与する可能性があります。
実証実験は2025年秋ごろに開始予定で、成功すれば世界初の試みとなります。
日本の広大な水域を活用したこの取り組みは、デジタルインフラの成長と地球環境の保全を両立させる有力なアイデアとして注目されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/1335a22d4f369112242114e24afb10c93a9ec6c7