防災専門家が指摘する、災害時に生き延びるための備えと食料危機の深刻さ。
防災アドバイザーの高荷智也氏は、災害時には「避難所に行けば何とかなる」という考えが誤りであると指摘し、発災後72時間は人命救助が優先されるため、最低でも3日から1週間は自助で生き残る準備が必要だと述べています。
特に、南海トラフ地震などの大規模災害が予測される中、避難所に頼らず、家庭内での備蓄が求められます。
実際、地震発生の翌日には最大610万人が避難所に避難し、1週間後にはその数が1230万人に達する可能性があり、避難者の増加に伴い水や食料の需要が急増します。
政府の調査によれば、発災1週間で食料9160万食、飲料水1億4080万リットルの不足が見込まれています。
さらに、物流の寸断や買い占めの問題も懸念されます。
災害支援団体の代表である中島武志氏は、特に食料問題が被災者にとって深刻な課題であると警鐘を鳴らしています。
彼は、過去の経験を基に、避難所での食料支援が不十分であることを指摘し、在宅避難者が食事を受け取れない事例が多く存在することを強調しています。
災害時には、支援が届くまでの間、自分自身で生き延びるための備えが不可欠であり、特に水と調味料の備蓄が重要です。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/77f438933377d98b674621ce2530df5ee1949e7b
コメントでは、災害時の備えや食料危機の重要性について多様な意見が交わされていました。
特に、避難所に全てを依存することの危険性が指摘されており、食料や水の確保がいかに重要であるかが強調されていました。
多くの人が、直下型地震や大規模災害の際には、交通が遮断される可能性が高く、外部からの支援が期待できない状況になることを懸念していました。
また、備蓄が不十分な場合、自分や家族の命を守るために自宅での備蓄が必要であるという意見が多く見られました。
具体的には、カップラーメンやレトルト食品、缶詰などの備蓄を行っている家庭がありましたが、十分な量には達していないと感じている人も多かったです。
さらに、避難所が被災している可能性や、物資が届かない地域が存在することも指摘され、特に水の供給が生命に直結する問題であると強調されていました。
加えて、避難所に行くことが必ずしも安全ではなく、まずは被災していない地域を目指すべきだという意見もありました。
全体として、災害時の備えは自己責任であり、特に都市部に住む人々は、食料や水の備蓄を怠らないようにすることが重要であるとの認識が広がっていました。
ネットコメントを一部抜粋
全てを避難所に頼ろうとしたら、そりゃ無理ってもんだと思います。
阪神淡路のような直下型で被災範囲が狭かった場合でも、食糧や水の入手には苦労した。
避難所に行けば何とかなるは間違い、これは本当に重要です。
現地に残るからそういうことになるけど、遠くの被災していない町への避難を併用すればいいのにと思います。
自衛としてお米を5kg常時ストックしておきたいと考えているが、昨今の米不足で高くて手が回らない。