ドコモが「iPhone 16e」などの価格改定を発表

ドコモが「iPhone 16e」などの本体価格を改定し、値上げを実施。残価額も変更される。

要約するとNTTドコモは、公式オンラインストア「ドコモオンラインショップ」で販売中の一部iPhoneモデルの本体価格を改定しました。

今回の変更により、「iPhone 15 128GB」と「iPhone 16e 128GB」の価格がそれぞれ11万8910円に設定されました。

特に「iPhone 16e」は、2月28日に発売された際の価格10万9780円からの値上げとなります。

この価格改定は、同社が提供する「いつでもカエドキプログラム」にも影響を及ぼし、残価額が4月4日から変更されることが発表されました。

23カ月目に端末を返却した場合の負担額は、「iPhone 15 128GB」が4万3934円、「iPhone 16e 128GB」が4万3670円となります。

また、「iPhone 16 256GB」は7万7770円、「iPhone 16 512GB」は10万6040円に設定されるなど、他のモデルについても価格が見直されています。

さらに、「いつでもカエドキプログラム＋」の対象機種に関しても、23カ月目に端末を返却した場合の負担額が新たに設定されており、「iPhone 16 Plus」や「iPhone 16 Pro」シリーズの価格も変更されています。

これにより、ユーザーは新たな価格設定を考慮に入れた上で端末購入を検討する必要があります。

ネットのコメント

ドコモが「iPhone 16e」などの価格改定を発表した際、多くのネットユーザーがその影響について意見を寄せました。

コメントの中では、まず価格に対する反応が目立ちました。

特に、iPhoneの価格が10万円を超えることに対して高いと感じる人が多く、今後の購入を控える意見がありました。

具体的には、iPhone SE3をバッテリー交換しながら限界まで使うつもりだという声や、次の買い替えではAndroidに変更する意向を示す人もいました。

このように、iPhoneからAndroidへの移行を考えるユーザーが増えていることが伺えます。

また、iPhoneのブランド力が低下しているのではないかという懸念もあり、最近のスマートフォンはどれもクオリティが高いことから選択肢が広がっているという意見もありました。

さらに、トランプ関税の影響についての言及もあり、iPhoneの価格が上がる背景には国際的な要因があるのではないかと考える人もいました。

他にも、ソフトバンクやauが追随しないことを願う声や、価格が上がることで何かの始まりではないかと勘繰るコメントもありました。

全体として、ユーザーは価格の高騰に対して敏感であり、今後のスマートフォン選びにおいて慎重になる傾向が見受けられました。

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