トランプ関税の影響で、Nintendo Switch 2のアメリカでの予約受付が延期されることが発表されました。発売日は影響を受けないものの、相互関税が販売価格や販売台数に影響を与える可能性があります。
これは、トランプ前大統領が発表した「相互関税」の影響によるもので、任天堂は公式声明の中で、2025年4月9日からの予約受付が延期されることを明らかにしました。
具体的な延期日程については今後のアップデートを待つ必要がありますが、発売日自体には影響がないとのことです。
この相互関税は、全ての輸入品に対して一律10％の基本関税を課すもので、国や地域によってはさらに高い税率が適用される可能性があります。
特に、任天堂のハードウェア製造が行われているカンボジアやベトナムでは、49％と46％という非常に高い関税が課されることが報じられています。
このため、任天堂が予想していた販売価格450ドルに相互関税分のコストが織り込まれている可能性が高いとされていますが、今回の政策はその予想を大きく上回るものとなりました。
さらに、Nintendo Switch 2のアメリカでの販売台数は40万台を超えると予測されていましたが、相互関税の影響によって販売価格が変動することで、販売台数にも大きな影響を与える可能性があります。
トランプ大統領は、この相互関税の発表による米株価の暴落について、「時には『薬』が必要だ」と述べており、果たしてこの政策がアメリカや世界にどのような影響を及ぼすのかが注目されます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/afb302c9a82614165d9d1783cc51946141a90fea
トランプ関税によってNintendo Switch 2のアメリカでの予約が延期されたことに関するコメントでは、任天堂の経営戦略や価格設定に対する懸念が多く寄せられました。
多くの人が、アメリカ市場での予約遅延は特に痛手であり、最も売れている地域での影響が大きいと感じていました。
コメントの中には、任天堂が本音では日本版も価格を見直したいと思っているのではないかという意見があり、今後の対応に注目が集まりました。
また、関税が輸入品の価格を上げることで自国製品の競争力を高めることを理解しつつも、結局は消費者が物価高騰に苦しむ結果になるとの懸念も示されました。
さらに、TPPに加盟している国では関税がほぼゼロであり、同じ英語圏でも価格差が生じていることが指摘され、アメリカの消費者が大変な思いをしていると同情する声もありました。
任天堂がアメリカで販売できない分を日本市場に回すことを提案する意見もあり、ハードは同じであるため、実現可能性を考える人もいました。
全体的に、トランプ政権の政策に対する不満や、任天堂への期待が混ざったコメントが多く見られました。
ネットコメントを一部抜粋
任天堂の経営戦略を見直さなきゃいけないくらいの事態・・
関税とは輸入品の価格を上げて、自国製品の価格競争力を相対的に高めるもの。
逆にTPPに加盟してる国では関税ほぼゼロなので同じ英語圏でもほぼ定価で買える国があるんですよね。
アメリカで販売できない分を日本に回してください。
アメリカ人は文句ばかりだな、お前らに売るスイッチはねーよ。