イーサリアムの価格が15%下落すると、約1億ドルのポジションが清算の危機に。トランプ関税の影響で市場に不安が広がっている。
この状況は、ドナルド・トランプ前大統領の関税政策が引き起こした影響によるもので、特にアジアのトレーダーたちが大きな損失を被ったことが報告されています。
具体的には、4月7日にイーサリアムの価格が16%近く下落し、現在の取引価格は1490ドル付近です。
一方で、CoinDesk20指数（CD20）も13%下落しており、市場参加者は米国市場のオープンによってさらなる損失が生じることを懸念しています。
もし米国市場でイーサリアムの価格がさらに15%下落し、1274ドルを下回ると、1億ドル以上のレバレッジポジションが清算される可能性が高まります。
オンチェーンの清算は、現物資産が市場で売却されるため、デリバティブ関連の清算よりも影響が大きいとされています。
MakerDAOのケースでは、清算されたポジションが安いレートで競売にかけられ、トレーダーはその後、比較的高い価格で売却できるため、市場に供給が溢れ、売り圧力が高まることが指摘されています。
さらに、ETHの価格が20%下落した場合、追加で3600万ドルがリスクにさらされる見込みです。
最大の単一のETHポジションは、担保として1億4700万ドルがロックされており、その行使価格は1132ドルです。
最近のアジア市場では、レバレッジをかけたポジションの健全性に対する懸念が高まり、レンディング・プロトコルが特に大きな打撃を受けたことがCoinGeckoのデータからも明らかになっています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b7343968df017badfd8a469a51b134906a6f20b1
トランプ関税が影響を及ぼし、仮想通貨市場は厳しい状況に陥りました。
特にイーサリアムやアルトコインの価格が大きく下落し、多くの投資家が不安を抱いている様子が見受けられました。
コメントの中では、仮想通貨が株式市場と連動してしまい、全体の価格が同じ動きをすることに対する懸念が表明されていました。
また、ビットコインも庶民には手が届かない価格になりつつあるとの意見がありました。
著名な投資家であるバフェットの言葉が引用され、仮想通貨は本当の資産とは言えないとの見解が示されました。
さらに、持っている仮想通貨を高値で売ることができず、塩漬け状態にある投資家が多いことも指摘されていました。
特に、アルトコインは1年前から50%以上下がっているものが多く、投資家は精神的なダメージを受けていると感じているようです。
全体的に、仮想通貨市場に対する期待が薄れ、今後の動向に対して不安を抱くコメントが多く見られました。
ネットコメントを一部抜粋
株と完全に連動してしまう仮想通貨は厳しい。
仮想通貨を持っても1セントも入らない。
どう見ても仮想通貨全般的に終わってるよね。
ビットコイン所有してましたが中国の春節時に値動きが止まりました。
イーサリアムはもうキッツいんだろうな。