ビットトレードが暗号資産リスク（LSK）の取り扱いを12月9日に廃止することを発表しました。廃止理由はブロックチェーン移行に伴うトークンユーティリティの変更で、安定したサービス提供が難しいためです。
要約すると国内の暗号資産取引所ビットトレード（BitTrade）が、暗号資産リスク（LSK）の取り扱いを廃止することを発表しました。
この決定は2023年11月7日に発表され、取り扱い廃止は12月9日15:00に予定されています。
廃止されるタイミングで、LSKの外部への出金も停止されるとのことです。
ビットトレードは、LSKの廃止理由について「ブロックチェーン移行に伴うトークンユーティリティの変更により、プロジェクトの継続性等を総合的に検討した結果、安定的なサービス提供が難しいと判断したため」と説明しています。
現在、国内の暗号資産取引所でLSKを取り扱っているのは、ビットフライヤー、バイナンスジャパン、コインチェック、OKJの4社です。
ビットトレードは、今年3月にオーエムジー（OMG）とエンジンコイン（ENJ）の取り扱いを廃止し、8月にはフォビトークン（HT）の廃止も行っています。
LSKの廃止が実施されると、ビットトレードでの取り扱い暗号資産は全41銘柄に減少します。
現在、ビットトレードではビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）など、さまざまな暗号資産の取引が行われていますが、LSKの廃止により、取引所のサービス内容に影響が出ることが懸念されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0e9d10b9cbad055b7cada31a820824837f2db981