東京都葛飾区の25歳男性の食生活を通じて、日本の国産食品の利用状況と自給率の低下が浮き彫りになった。
日本の食料自給率は4割を下回っており、多忙な生活を送る若者たちの食生活もまた、さらに低い自給率に影響を及ぼしている。
阿部さんは、仕事が忙しいため自炊はほとんどせず、主に加工食品や外食を利用している。
仕事を終えた平日の夜、近隣のスーパーでの買い物に同行したところ、彼が最初に選んだのは国産大豆の納豆だったが、国産へのこだわりはあまり見られなかった。
彼はポテトチップスやカキフライ弁当、野菜ジュース、ヨーグルト、フランスパン、冷凍担々麺、アイスクリームなどを購入したが、野菜や肉などの生鮮食品は見当たらなかった。
購入した食品の産地を確認した結果、9品中3品が国産で、残りは外国産が多かった。
特に、パンや麺の原料である小麦はほとんどが外国産で、ポテトチップスのジャガイモも「国産または米国産」と表示されているものが多かった。
阿部さんは、朝食にパンや野菜ジュースを選ぶ際も、価格を重視しており、これが結果的に外国産の食品を選ぶことにつながっている。
国産比率が低い中で、彼の食生活は多忙な現代社会の食の選択肢を反映しており、手軽さや価格が優先される傾向が強いことが浮き彫りになった。
記事は、国産食品の利用状況を知る上での重要な視点を提供している。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/3f8979f9bae14976cfa316e0b04ff774884d5765
コメントでは、国産食品の実態に対するさまざまな意見が寄せられました。
特に、自民党の政策が国産農業の衰退を招いたとの指摘があり、過去に比べて輸入食品の質が向上したものの、国民は選択肢が限られていると感じているようです。
また、米農家の平均年齢が70歳を超え、担い手不足が深刻化していることも懸念されていました。
さらに、昭和時代からの国産材料の減少についても触れられ、現在では国産のネギさえも中国製に変わりつつあるとのことでした。
これに対し、他国、特にイスラエルの高い食料自給率と危機意識が対比され、日本の現状に対する危機感が示されていました。
一次産業の衰退が進んでいる中で、具体的な改革を求める声も多く、日常生活における輸入品の多さを実感する意見がありました。
また、国産食品を廃棄してまで外国産を輸入することへの疑問も提起され、中国産食品に対しては拒否感が強い意見も見受けられました。
このように、国産食品の未来に対する真剣な議論が展開されていました。
ネットコメントを一部抜粋
輸入品に頼って国産を衰退させたのは自民政治の判断。
最近はそのネギさえも中国製に変わりつつある。
イスラエルという国の食料自給率はあの何も無い土地で95%。
担い手がいない一次産業が衰退し、生産額・カロリーベース食料自給率も右肩下がり。
日常生活に於いて、輸入品の多さをつくづく実感するね。