デジタルカメラの出荷台数が急減。スマートフォン普及が影響し、特に若年層の使用が減少。市場の厳しさが増す。
CIPA（一般社団法人カメラ映像機器工業会）が発表したデータによると、2014年の出荷台数は約578万4000台でしたが、2022年には約92万9000台、2023年にはさらに減少し約91万2000台となりました。
この減少は、特に若年層のデジタルカメラ離れが顕著で、29歳以下の普及率は2014年の69.5％から2024年には18.2％にまで落ち込んでいます。
これは、スマートフォンが手軽に写真を撮影できるツールとして広まり、特にSNSでの利用が増えた結果、デジタルカメラの需要が低下したことが影響しています。
内閣府の消費動向調査によると、デジタルカメラの普及率は2014年から2024年にかけて20ポイント以上減少し、22年には5割を割り込み、24年には41.5％となっています。
一方で、スマートフォンの普及率は同期間に30ポイント上昇し、24年には9割を超えました。
このように、デジタルカメラとスマートフォンの普及率は対照的な動きを見せており、特に30代以下の世代でデジタルカメラの使用が減少していることが明らかです。
これにより、デジタルカメラを使った本格的な撮影を行う人が減少し、日常の瞬間を記録するための手段としてスマートフォンが選ばれる傾向が強まっています。
今後、デジタルカメラ市場はさらなる厳しい環境に直面することが予想されます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/2e25822c33b639c3405fb393813bda56a637307f
デジタルカメラの出荷台数が減少した背景には、いくつかの要因がありました。
まず、カメラの価格が高騰し、一般消費者が手を出しにくくなっていたことが挙げられます。
多くのユーザーは、高機能なカメラを求めているわけではなく、適度な機能を持つ安価なモデルを求めているという声が多く聞かれました。
特に、過去には1万円程度で購入できたコンパクトデジカメが減少し、利益を追求するメーカーが高価格帯のミラーレスカメラにシフトしていることが問題視されていました。
また、コダックのような安価なコンデジの人気が再燃していることからも、メーカーはもっと安価な製品を提供するべきだという意見もありました。
さらに、スマートフォンのカメラ機能が向上したことで、カメラを買い替える動機が薄れてしまったという意見も多く、特に10年前までは頻繁に新機種を購入していたユーザーが、最近では新しい製品に魅力を感じなくなっていると指摘されていました。
加えて、モデルチェンジが少ない中で価格だけが上昇しているため、ユーザーはカメラを購入する意欲を失っているようです。
中古市場には多くのカメラが流通しており、これも新しい機種を買うことへの抵抗感を強めているようでした。
結局、デジタルカメラ市場は高級機とスマートフォンの二極化が進んでおり、中間層の製品が生存しにくい状況になっていると考えられます。
ネットコメントを一部抜粋
一番は高くなり過ぎたことだと思います。
買い換えたい気持ちにさせる機種がありません。
スナップは殆どスマホで撮影しています。
モデルチェンジもないのに値段だけは1.5〜2倍になってます。
フルサイズは有名な日本メーカー3社の独占市場だから値段も下がらない。