パリと東京で進む光害対策。星空を守るための取り組みが重要視されている。
要約すると近年、夜間の過剰な照明による光害が問題視されている。
特に「光の都」として知られるパリでは、星空が見えにくくなるだけでなく、動植物の生態にも悪影響を及ぼすことが懸念されている。
この問題に対処するため、フランスでは2009年に包括的な環境保護法が施行され、夜間照明の規制が始まった。
具体的には、深夜1時以降の街頭広告や看板の消灯が義務付けられており、パリ市は2022年12月からは消灯時間を午後11時45分に設定するなど、厳格な対策を講じている。
しかし、光害対策を訴える市民団体「ANPCEN」は、パリの夜が依然として明るすぎると指摘している。
市の取り締まりは人手不足により限られており、実効性に欠けるとの声もある。
一方、フランス南東部のグルノーブル市では、2015年から光害対策を本格化させ、約2400カ所の街灯を削減。
市長は住民の理解を得ることが重要だと強調し、照明を減らした地区でのガイド付き説明会を開催するなど、地域住民の協力を得ながら進めている。
東京でも光害の問題が深刻化しており、市民団体が活動を展開している。
星空を楽しむためには、明るさと安全性の両立が求められる中、フランスや日本での取り組みが注目されている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/d5d8b898b69392923cf0067484ae3c2bfdfa1403