生成AIの急成長に伴い、データセンターの電力消費が約10倍に増加する見込みです。アマゾンやグーグルは原子力発電への投資も視野に入れています。
さくらインターネットの前田章博氏によると、生成AI向けのサーバーは従来のものに比べて電気消費量が約10倍に達する見込みであり、その冷却コストも同様に増加している。
国際エネルギー機関（IEA）は、AIなどによる世界の電力需要が2022年の460兆Whから2026年には1000兆Whを超える可能性があると警告している。
これは、日本の2023年度の発電電力量約980兆Whを上回る数字であり、データセンターの新設が進む中、アマゾンやグーグル、マイクロソフトなどのビッグテック企業が次世代原子炉への投資を検討していることも注目される。
日本でも、TSMCやラピダスといった半導体工場の誘致やデータセンターの増設が進む中、エネルギー需要が増加するとの予測が立てられている。
さくらインターネットは、2030年度までにNVIDIA製のGPUに1000億円超の投資を行い、2024年8月には新たに840基のH100を導入する計画を発表している。
GPUはデータセンターにおいて計算処理を効率的に行うための重要なデバイスであり、需要が急速に高まる中、稼働率は100%に達している。
前田氏は、これらの計算資源の需要が高まり続けていることを強調し、エネルギー消費も増加していると述べている。
半導体の進化によりエネルギー効率は向上しているが、計算需要の急増により電力消費は増加の一途を辿っている。
政府もこの状況を受けて、日本の電力需要の増加を認識せざるを得ない状況にある。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/32abb04904cb5a5ab88963f30b1078983333aa6f