日立製作所とNTT Comが、IOWNを使い600km超のリアルタイムデータ同期に成功。災害時の事業継続性向上が期待される。
この技術により、広域に分散したデータセンターが連携し、リアルタイム性の高いデータ処理が可能になるほか、災害時には遠隔のバックアップサイトを迅速に立ち上げることで事業の継続性を確保できることが期待されています。
実証実験では、日立が提供する分散ストレージの仮想統合技術「Hitachi Virtual Storage Platform One Block」とIOWN APNを組み合わせ、東京と大阪間を仮想的に600km離れた環境として構築。
2台のストレージ間でのデータ同期において、日立の「Global Active Device（GAD）」機能を利用し、データ同期にかかる時間を測定しました。
その結果、通信回線の応答遅延を改善し、IOWN APNの低遅延特性を活かすことで、書き込み時の往復応答時間が7.5ミリ秒、読み込み時は0.1ミリ秒以下という、日立が推奨する20ミリ秒を大きく下回る低遅延性が確認されました。
2024年11月時点で、この600km離れた環境でのリアルタイムデータ同期の実証は世界初とされています。
また、実証実験では同一データセンター内でのクラスター技術を用いて冗長化を行い、メインサイトでの障害発生時にバックアップサイトで業務を継続できるかどうかを検証。
結果として、データ損失を伴わずにバックアップサイトのシステムを自動的に稼働させることに成功しました。
この技術により、メインサイトからバックアップサイトへの切替えに伴うロスを大幅に削減できるとともに、ストレージ容量やインフラ維持コスト、消費電力の削減が期待されています。
今後は金融機関や社会インフラ事業者、クラウド事業者を対象に、これらの技術を活用した次世代ITインフラシステムの提供を目指すとのことです。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/209028ecfa1e9418c1d1570f361e14fa39252874