木村拓哉らへの誹謗中傷に対する法的措置を発表したSTARTO社

STARTO社が木村拓哉らへの誹謗中傷投稿者の特定に向け、法的措置を進めていると発表。ファンの通報に感謝し、権利侵害対策を強化中。

要約するとSTARTO ENTERTAINMENTは、契約タレントに対する誹謗中傷や権利侵害に関する法的措置を発表しました。

10日に公式サイトで発表された内容によると、同社は今年8月に設置した「権利侵害通報フォーム」を通じて、インターネット上の契約タレントに対する権利侵害を通報する仕組みを導入しました。

このフォームには、これまでに約4万8000件の情報が寄せられ、特に悪質な投稿に対しては発信者情報の開示請求を行っていることが明らかにされました。

その結果、木村拓哉、佐久間大介、向井康二、村上信五、目黒蓮、ラウール、横山裕といったタレントへの誹謗中傷に関連する投稿者のIPアドレスが開示され、日本国内の通信会社からその投稿が行われていることが確認されました。

STARTO社は、投稿者を特定するために通信会社に対して契約者情報の開示請求を進めていると報告しています。

また、ファンからの通報が権利侵害への対応を進める助けとなっていることに感謝の意を表し、今後も権利侵害対策を強化していく方針を示しました。

事案の性質上、全ての案件を公表することはできないが、提供された情報を活用し、タレントの権利を守る活動に取り組んでいるとのことです。

ファンの協力が重要であることを強調し、引き続きの支援を呼びかけています。

ネットのコメント

木村拓哉さんをはじめとするタレントに対する誹謗中傷について、STARTO社が法的措置を発表したニュースに対し、多くのコメントが寄せられました。

コメントの中には、誹謗中傷は一部の稀な人物によるものであり、正義感からの私的警察のような行動が見られるという意見がありました。

また、タレントも人間であり、否定的な意見を受け入れることが重要だという考えも示されました。

SNSの利用に関しては、アカウント作成時に本人確認を徹底するべきという提案もありましたが、開示請求の手続きと変わらないとの意見もありました。

誹謗中傷のラインが分かりづらいという声もあり、タレントにはある程度の批判が付き物であるとの見解もありました。

さらに、殺害予告のような極端な行為については、何を目的としているのか疑問視する意見もありました。

SNSの禁止を求める声や、誹謗中傷を行った者が反省することを期待するコメントもあり、全体として誹謗中傷の問題に対する関心が高まっていることがうかがえました。

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