TVerが2024年に急成長した理由とその影響を分析
博報堂DYメディアパートナーズの「メディア定点調査2024」によると、TVerの認知率は全年代で9割を超え、特に10代から20代の男性では3割がほぼ毎日利用していることが示され、TVerが一つのメディアとして確固たる地位を築いていることがわかります。
TVerの躍進の背景には、ライブ配信の充実が大きく寄与しています。
特に、2024年のパリオリンピックでは、ほぼ全競技を単独無料配信し、コンテンツの総再生数は1億1000万回を超え、全ユーザーの総再生時間は2300万時間に達しました。
これは、日本中の視聴者の関心を集める快挙と言えるでしょう。
TVerは、複数のスポーツイベントを同時に配信できるため、地上波テレビにはない柔軟性を持っています。
さらに、2024年1月1日の能登半島地震のニュース速報や衆議院総選挙特番などの重要な報道も視聴され、専門チャンネルとしての有用性を示しました。
一方で、検索数ではバラエティ番組が多くを占めており、これは視聴者が後追いで情報を得るために利用していることを示しています。
SNSやネットニュースでの情報拡散が、視聴者の検索行動に影響を与えており、TVerはバラエティ番組とネットとの親和性を高めています。
これらの要素が相まって、TVerは今後も成長を続ける可能性が高いと考えられます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/a8a0b268df9b7097786ee377758be47e877af4c1
TVerの急成長についてのコメントでは、視聴者がTVerの利便性を評価する一方で、過去映像が配信されないことへの不満が目立ちました。
特に、スポーツ中継や災害報道以外の番組に関しては、放送時間に縛られるテレビよりもTVerが便利であると感じている人が多かったです。
しかし、各局が依然としてテレビ放送に重きを置いていることに対して、意味不明だとする意見もありました。
また、テレビ番組自体は終わっていないものの、地上波受信のシステムがオワコンになりつつあるとの指摘もありました。
さらに、制作会社の倒産や広告収入の低迷がテレビ業界に与える影響についても懸念が示され、TVerの安価な広告収入では立ち直れないとの意見もありました。
視聴者は、番組内で使用される映像や画像の権利処理をしっかり行ってほしいとの要望もありました。
全体的に、TVerの成長とテレビ業界の変化に関する意見が交錯しており、視聴者の期待と不満が反映されていました。
ネットコメントを一部抜粋
過去映像が映らないことに不満が多かった。
TVerの便利さは評価されていたが、各局の姿勢に疑問があった。
地上波受信システムがオワコンになりつつあるとの指摘があった。
制作会社の倒産に対する懸念が寄せられていた。
権利処理をしっかりしてほしいという要望もあった。