文部科学省が生成AIの利活用ガイドラインVer2.0を発表。教育現場での具体的な活用方法や注意点を示し、生成AIのリスクにも言及。
このガイドラインは、令和5年7月にリリースされたVer1.0の改訂版であり、生成AIの技術進展を考慮しつつ、教育現場での具体的な利活用方法や注意点を明確にしています。
特に、教職員や教育委員会、児童生徒それぞれの立場に応じたポイントが示されており、例えば児童生徒の利用場面として英語表現の改善やプログラミング学習の支援が挙げられています。
教職員向けには、教材や確認テスト問題の作成、授業感想の集約、授業での発問への回答シミュレーションなど、具体的な活用例が提示されています。
また、生成AIの利用に伴うリスクについても言及されており、誤情報の可能性や個人情報、著作権の侵害を避けるための適切な利用規約の遵守が求められています。
文部科学省は、生成AIを有用な道具として位置づけつつも、人間の判断や教師の役割がますます重要になることを強調しています。
さらに、情報活用能力の育成が学習指導要領の中で重要視されており、生成AIを効果的に活用するための能力を意識的に育てる必要があるとしています。
ガイドラインは、スライド形式で分かりやすくまとめられており、教育現場での生成AIの利活用を促進するための指針となることが期待されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/db4caa1442ca0dc19ef1a2f39e200ef68631c936
文部科学省が発表した生成AI利活用ガイドラインVer2.0に対して、ネット上では多くのコメントが寄せられました。
コメントの中では、情報教育の重要性が認識されているものの、具体的にどの時間を使って指導すべきかという疑問が多く見受けられました。
指導時数が増えない中で、次々と新しい教育内容を求められることに対して、現場の教師たちは負担を感じているようです。
特に、文科省が教育コンテンツを作成するか、一律で使用を禁止することを求める声があり、国が責任を持つ姿勢が必要だとの意見が強調されました。
また、生成AIの利活用に関しては、まずは人間の記憶力や思考力を高めることが重要だという意見もあり、高校までは生成AIを活用しない方が良いとの考えが示されました。
さらに、学校や教師が生成AIを活用する前に、インターネットの歴史やリスクを理解する必要があるとの指摘もあり、教育現場におけるネット活用の遅れが問題視されていました。
具体的な指導方法や時間の確保についても疑問が呈され、生成AIを使いこなすための具体的な手法が求められました。
最終的には、現場ではすでに生成AIが活用されているものの、文科省の対応が遅れているとの不満も表明されていました。