2024年のマーケティング業界は急変化に適応し、デジタル広告の社会問題が浮上。佐藤朋裕氏は130周年を迎え、キャンペーンを通じて課題解決を目指す意向を示しました。
特に、7月にChromeでのサードパーティCookieの廃止が撤回されたことや、AIの活用が進むにつれ、データドリブンな戦略がますます重要視されています。
このような背景の中、Dididay Japanの年末年始企画「IN/OUT 2025」では、メディアと深い関わりを持つブランドやパブリッシャーのエグゼクティブに対するアンケートを実施し、2024年の総括と2025年に向けた挑戦や成長のビジョンを探りました。
株式会社東洋経済新報社の佐藤朋裕氏は、2024年の重要なトピックとしてデジタル広告に関する社会問題を挙げ、詐欺や広告配信の問題が多くのメディアで取り上げられたことが印象的だったと述べています。
さらに、クオリティメディアコンソーシアムの活動を通じて、デジタル広告が健全な経済社会の発展に果たす役割についての意識を高めることができたと成果を語りました。
2025年に向けては、デジタル広告の歴史が大きな転換点を迎えているとし、可処分時間の多様化とAIによるリコメンデーションが影響を与え、強いコンテンツでも必要な人々に届きにくくなっている現状を指摘しました。
また、子供の学力低下という社会問題にも触れ、しっかりした取材に基づくコンテンツや広告の重要性を強調しました。
佐藤氏は、2025年に130周年を迎えることを記念して様々なキャンペーンを展開し、サービスを広く知ってもらうことを目指すとともに、日々の実践を通じて課題解決に取り組んでいく意向を示しました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/e9e5bc0d6cec5cf99224f1801fcee683d6922f9e