メタとマイクロソフトが「低パフォーマンス社員」を対象に人員削減を進めており、業界全体に影響を与える動きが注目されています。
メタのCEO、マーク・ザッカーバーグは、社内メモで全従業員の約5％にあたる3600人を削減する方針を示し、低パフォーマーを迅速に排除する意向を表明しました。
同社は新たに採用する人材でこれらの従業員を置き換える計画を立てています。
削減対象の米国内の従業員には、2月10日に通知が行われ、海外の従業員にはその後通知される予定です。
これに対し、マイクロソフトも各部門で約1％の人員削減を計画していると報じられています。
同社の広報担当者は、期待に応えられない従業員に対して適切な対応を行うと述べています。
ザッカーバーグは、メタが人工知能や次世代コンピューティングの基盤となるデバイスを構築していることを強調し、最良の人材を確保するために厳しい年になると予想しています。
メタは過去数年間で大規模な人員削減を行っており、2022年には約1万1000人、2023年にはさらに1万人を削減しました。
マイクロソフトも2023年にオフィススペースの統合を行い、1万人を削減しました。
これらの大手企業の動向は、業界全体に影響を与え、人員削減や採用凍結、コスト削減の傾向が他の企業やスタートアップにも広がることが予想されます。
テクノロジー企業の大規模な再編は、業界のエコシステムに迅速に波及し、企業の人材管理や採用に対するアプローチに変化をもたらすことが多いのです。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4c566d588519ce11a0d5c0f2de40b52baf3d3678
メタやマイクロソフトの人員削減に関するコメントは、業界に与える影響や人材の流動性に関する意見が多く寄せられました。
特に、レイオフされた優秀な人材が新たなベンチャー企業を立ち上げる可能性が高いという意見があり、アメリカの産業活性化の強みが示されました。
また、下位数%の社員を解雇することに対する疑問や、過去の経営者の例が引き合いに出されていました。
これに対し、外資系企業では毎クォーターのリストラが行われることが一般的であり、成績が良ければ昇給や高年収が期待できるという意見もありました。
しかし、低パフォーマンス社員を排除しても新たな低パフォーマンス社員が現れる可能性があるとの指摘もあり、組織の健全性が問われる場面も見受けられました。
さらに、日本においても労働者を甘やかしすぎた結果が生産性の低下を招いているとの意見があり、改善が求められていました。
全体的に、業界の変化や労働環境の見直しが必要であるとの共通認識があったようです。
ネットコメントを一部抜粋
シリコンバレーには、仕事できないオジサンがいませんでした。
辞めても、他に行ける人達ばかりなのではないかな。
MSに限らず毎クォーターリストラやっているので別に驚くほどではない。
低パフォーマンスの人たちを切ったら平均値が上がるということはない。
職場にも緊張感が出て良いですね。