日本の20～40代の約7割が家族に貯金額を明かさず、貯蓄状況は厳しいことが明らかに。お金の話がタブー視されている現状を示す調査結果。
三井住友銀行が実施した調査によると、この年代の約7割が家族やパートナーに自身の貯金額を明かしていないことが判明しました。
具体的には、調査対象の600人のうち67.1％が「伝えていない」と回答し、貯金額を「大まかに伝えている」と「細かく伝えている」との合計はわずか32.8％に留まりました。
また、お金に関する相談をしない人も多く、約54％が「相談しない」と回答しました。
このような状況は、家族の貯蓄状況を把握しないことで計画的な貯金が難しくなる可能性があるため、家族やパートナーとのコミュニケーションが重要であると指摘されています。
さらに、20～40代の貯金額の実態についても調査が行われ、最も多かったのは「11～50万円」で15.5％、次いで「～10万円以下」が14.2％、「51～100万円」が12.1％となっており、約4割が貯蓄額100万円以下という結果でした。
この背景には、若年層が多く含まれていることや、物価高などの経済的な厳しさが影響していると考えられます。
したがって、将来のために貯金を計画的に行うためには、家族やパートナーとのお金に関する話し合いが必要不可欠だと言えるでしょう。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/5727ee943f28995ee88bad980bbb1ea9a58420e1
日本の20～40代の多くが、家族に貯金額を明かさない実態が明らかになりました。
コメントの中で、多くの人が経済的な理由から貯金額を隠していると述べていました。
特に、結婚や子育て、住宅ローンなどの生活費が重なり、将来の不安を感じている人が多かったようです。
例えば、結婚前に300万円の貯金があったとしても、挙式や新居の準備で大きな出費があり、最終的には貯金がほとんど残らないケースもあるとのことでした。
また、教育費や生活費の負担が大きく、特に40代では子供の大学進学に備えた支出があるため、貯金が少なくなる傾向が見られました。
さらに、貯金額を他人に伝えることが少ない背景には、資産運用や投資の重要性があると指摘されていました。
実質金利がマイナスの中、若い世代は貯金よりも投資を優先する方が良いという意見もあり、金融知識を持つことが求められているとのことです。
加えて、家族間でもお金の話を避ける傾向があり、特に配偶者同士での貯金額の共有が少ないという声もありました。
最終的には、貯金額だけではなく、家計全体の見直しや資産形成の重要性が強調されていました。