インドとサウジアラビアが電気自動車市場に参入し、中国企業に挑む。インドは独自ブランドの開発を進め、サウジは韓国製部品を使用して生産を加速。両国の成長戦略が注目される。
インドの鉄鋼大手であるJSWグループは、独自ブランドで電気自動車を開発する意向を示し、中国の電気自動車市場に対抗する姿勢を強調している。
JSWの会長、サジャン・ジンダル氏は、インドで生産し、付加価値を加えた電気自動車を販売する計画を明らかにした。
彼らはすでに上海自動車と共同で合弁企業を設立し、インド中西部に新たな工場を建設するために32億ドルを投資することを決定している。
これにより、タタ自動車やオラエレクトリックなどの競合他社と競争することになるだろう。
インド市場での成長を期待するジンダル氏は、欧州や中国の市場が困難に直面する中で、インド企業が利益を得ると楽観視している。
一方、サウジアラビアは、政府系ファンドが設立した電気自動車企業「シーア」を通じて、韓国製部品を使用した電気自動車の開発を進めている。
シーアはクロアチアの企業と提携し、韓国の部品供給業者と契約を結ぶなど、量産に向けた準備を加速している。
サウジは2030年までに年間50万台の電気自動車を生産する目標を掲げており、リヤドの電気自動車普及率を30%に引き上げる計画も進行中だ。
ムハンマド・ビン・サルマン皇太子は、シーアの設立を通じて新しい産業生態系を築くことを目指している。
これにより、国際投資家を惹きつけ、持続可能な成長を実現することを目指している。
韓国の自動車部品産業にとっては、新たな挑戦が続く中で、電動化の波が既存のエンジン部品需要に影響を及ぼす可能性があるとの懸念も浮上している。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/8ff759270976266f0723fb0eb10846698d9eed93
インドとサウジアラビアの電気自動車（EV）市場に関するコメントは、主に両国の成長戦略や技術的な挑戦についての見解が多く見られました。
特に、日本メーカーに対する批判が目立ち、技術力が不足しているため、EV市場での存在感が薄いとの意見がありました。
また、日本メーカーがハイブリッド車（HV）に依存しているとの指摘もあり、今後の展望に対する懸念が表明されていました。
韓国メーカーについても、米国でのリコール問題が取り上げられ、品質管理の重要性が強調されていました。
さらに、中国車との競争が今後の市場に大きな影響を与えるとの見解があり、特に自国内での製造能力の向上が求められるとされていました。
全体として、これらのコメントは、EV市場における各国の立ち位置や戦略の重要性を再認識させるものでした。
ネットコメントを一部抜粋
技術力が全く無く作りも荒い日本メーカーは、EVネタには全く出てこなかった。
Ｋ部品を使いＥＶ車で中国車に対抗するとは、ヒョンデが米国で２１万台のリコール出していた。
中国防ぐって日本勢は論外という意見があった。
あくまでも「一時的」だとの見解が示されていた。
自国内製造が出来れば韓国製品は「御役御免」になるという意見があった。