日立とNTT Comが、IOWN APNを用いて東京-大阪間で低遅延のリアルタイムデータ同期を実現。災害時のデータセンターのレジリエンス向上が期待される。
要約すると日立製作所とNTTコミュニケーションズ（NTT Com）は、光通信技術「IOWN APN」を利用して、東京と大阪の約600kmを超える距離でのリアルタイムデータ同期の共同実証に成功しました。
この技術は、低遅延かつ低消費電力を特徴としており、特に災害時のデータセンターのレジリエンス向上を目的としています。
近年、激甚化する災害により、データセンターの強化ニーズが高まっており、金融やインフラ事業などのミッションクリティカルな分野では、迅速なデータリカバリーが必要とされています。
しかし、データセンターの構築や維持にはコストがかかり、生成AIの普及に伴う電力使用量の増加も問題視されています。
これらの課題を解決するために、分散型データセンターの構想が注目されています。
分散型データセンターは、複数のデータセンターを連携させて一体的に利用できる仕組みであり、災害時にも他のデータセンターを利用して業務を継続できる利点があります。
今回の実証では、IOWN APNによって、既存ネットワークの100kmという距離制限を超え、7.5msecという低遅延での通信を実現しました。
これにより、遠隔地のデータセンター同士の連携が可能になり、事業継続性も向上しています。
今後は、日立ヴァンタラのストレージ技術とIOWN APNの組み合わせにより、金融機関やクラウド事業者向けに次世代ITインフラシステムの提供が期待されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b32991acc1966b8e40a74949d24b6ce8b8729fdb