アップルの2025会計年度第1四半期決算は売上高が過去最高を記録したが、iPhoneの売上が減少し、中国市場も低迷。サービス事業は好調を維持。
これにより、アップルは3四半期連続の増収を達成しました。
しかし、スマートフォン「iPhone」の売上高は減少し、市場予想を下回る結果となりました。
特に中華圏での販売が低迷しており、iPhoneの売上は前年同期比1％減の691億3800万ドル（約10兆6900億円）となりました。
これは減収が2四半期ぶりで、全体の売上高の50％以上を占めるiPhoneの成長が鈍化していることを示しています。
対照的に、パソコン「Mac」は16％増の89億8700万ドル（約1兆3900億円）と好調で、タブレット端末「iPad」も15％増の80億8800万ドル（約1兆2500億円）と増収を続けています。
また、腕時計端末「Apple Watch」やスマートスピーカー「HomePod」などのウエアラブル、ホーム及びアクセサリーは2％減の117億4700万ドル（約1兆8200億円）と、6四半期連続の減収となりました。
一方、サービス事業は前年同期から14％増の263億4000万ドル（約4兆700億円）と好調で、過去最高を更新しました。
サービス部門はアプリ、音楽、動画配信などのコンテンツやサブスクリプションサービス、広告販売、クラウドサービス「iCloud」など多岐にわたる事業を展開しており、アップルは実稼働台数が多いほどサービス収益が増える構造を築いています。
純利益は7％増の363億3000万ドル（約5兆6200億円）で、2四半期ぶりの増益を達成しました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/9c6264c56ccb9e8a0dd6ce3f46feed78a4fa93ea
アップルの最近の決算発表に対するコメントでは、売上が過去最高に達したものの、iPhoneの販売が低迷し、中国市場の不振が影響を与えたことが多くの人々によって指摘されました。
特に、中国でのiPhone16の価格が約11万円であり、これが現地のHUAWEI最新機種よりも高くなっていることから、価格競争の厳しさが浮き彫りになったという意見がありました。
このような価格設定では、売上が伸び悩む可能性が高いとの見方も示されました。
また、アップルのブランド力が落ちているとの懸念も多く、特に円安の影響で日本市場でもアップル製品が手に入りにくくなっているとの声がありました。
さらに、競合他社の技術進化や製品の魅力の低下が、iPhoneの販売に影響を及ぼしているとの意見もありました。
多くのコメントでは、アップル製品の革新性が欠けていることや、消費者のニーズに応えられていない点が指摘され、今後の販売戦略に対する不安が広がっていました。
全体として、アップルのブランド価値が過去のものになりつつあるとの意見が目立ちました。