若者の市販薬乱用が深刻化。政府の規制強化に懐疑的な専門医が、心理的苦痛の解決が必要と提言。
薬物依存専門医の松本俊彦氏は、彼らの行動を観察し、真の問題を見極める必要性を訴えている。
政府は市販薬の規制強化を検討しており、ポスター掲示や身分証明書の提示を求める案が議論されているが、松本氏はこれに懐疑的な見解を示している。
彼は、単なる規制では子どもたちの命を守ることはできず、彼らが市販薬を乱用する背景には心理的苦痛や現実的な困難があると指摘。
市販薬の過量服用は、短期的には自殺を一時的に防ぐ保護的な要因ともなり得るが、長期的には自殺の危険因子であることも認識する必要がある。
松本氏は、ドラッグストアに掲示すべきポスターは「市販薬乱用の恐ろしさ」を強調するのではなく、若者が抱える生きづらさに関する相談窓口の情報を提供するべきだと提案している。
また、2014年にメチルエフェドリン・ジヒドロコデイン含有の鎮咳薬の販売制限が始まった後、若者たちがより安価な感冒薬を乱用するようになったことも指摘されており、規制強化が逆に問題を深刻化させる可能性があることを懸念している。
市販薬の過量服用問題は、単なる薬物乱用の枠を超え、社会全体での理解と対策が求められている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/cf8819b959f04f957cfb84a38cf2cc7583eb249c
若者の市販薬乱用問題に関するコメントは、多角的な視点から意見が寄せられました。
販売側の意見として、2014年以前から市販薬の個数制限があったことや、特定成分のリニューアルが進められていたことが述べられました。
また、報道が模倣犯を生む効果を持つことも指摘されており、過去のネット掲示板での情報共有が影響を与えた可能性があると考えられていました。
さらに、薬の過剰使用については、医療の知見が時代によって変遷することが強調され、医者の言葉を鵜呑みにすることの危険性も指摘されていました。
加えて、薬に依存する社会情勢が進行していることや、低所得者層の親の支援が必要であるとの意見もありました。
子どもの生きづらさに関しては、家庭環境や社会的な支援の必要性が強調され、単なる自己責任論では解決できないとの見解が示されました。
全体として、乱用問題の根本的な解決には、社会全体での共助や公助が不可欠であるとの意見が多く見受けられました。
ネットコメントを一部抜粋
販売側にいましたが、2014年前から売り場では個数制限はされていました。
子どもの生きづらさを漫画などで見聞きします。
困っている人を助けるのは難しい。
根底にある「こどもの生きづらさ」の解決をしないと、いろんな方法に代わっていくだけだと思います。
合法だろうが違法だろうが例えば幻覚作用を持つ物質を服用すれば、ある量を超えれば明確にその作用をもたらします。