フジテレビの中居正広氏の女性トラブルに関する問題で、物言う株主ダルトン・インベストメンツの動向が注目されています。会見後の反応やダルトンの次の一手が話題に。
3月31日、フジテレビは第三者委員会と清水賢治社長の会見を行い、その内容が注目を集めました。
この会見の翌日、フジ・メディア・ホールディングスの株を7%以上保有する米投資ファンドのダルトン・インベストメンツからの新たな発信はありませんでしたが、SNS上ではダルトンの次の行動に関する関心が高まっています。
ダルトンは、2月3日にフジHDに対して日枝久取締役相談役の辞任を求める書簡を送付しており、1月22日には「真の第三者委の設置と信頼回復に向けた再度のお願い」をする書簡も発表していました。
これらの書簡では、フジHDの最初の会見に対する批判と、外部有識者による第三者委の設置を求める内容が含まれていました。
会見後、ネット上では「ダルトンは納得したのか?」や「ダルトンの追撃を期待する」といった声が多く見られ、株主総会でのダルトンの動きに注目が集まっています。
フジテレビの経営における物言う株主としてのダルトンの影響力が、今後どのように展開されるのか、興味深い状況が続いています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4c23a07d5dadaff1cd95e34483f7c819c40b75f6
ダルトン・インベストメンツの動向に関するコメントでは、フジテレビの問題に対して多くの関心が寄せられていました。
特に、ダルトンが提案した第三者委員会が設立され、その報告を受けて日枝氏が退任したことが話題となりました。
コメントの中には、フジテレビの改革には外部からの人材が必要であり、内部の人間だけでは難しいとの意見がありました。
さらに、スポンサーが離れることがフジテレビにとって致命的であるとの指摘もあり、経営を外部の専門家に任せて再生を図ることが優先されるべきだという意見がありました。
加えて、タレントに関する問題が取り上げられる一方で、代理店やスポンサーについても言及され、これらの関係者の影響が無視できないとの見解も示されていました。
また、株価が下がった際に中国人が大量に株を買っているという情報に対する懸念もあり、中国人が大株主となることの影響について不安を抱く声がありました。
最後に、被害額の請求についても触れられ、関与したタレントたちが全財産を失う可能性があるとの厳しい見方もありました。