日経平均株価が急落し、トランプ大統領の関税策が影響。しかし、長期投資をする人は慌てずに。専門家が解説。
この急落の原因は、トランプ大統領が発表した関税策に起因する「世界同時株安」とされています。
特に、自動車への追加関税が発表された3月27日や、関税の具体的内容が明らかになった4月3日には、株価が大幅に下落しました。
トランプ大統領は、株価の急落を意図的に引き起こしたわけではないとしつつ、貿易赤字解消のために関税は不可欠であると主張しています。
今後の見通しについて、ニッセイ基礎研究所の井出真吾主席研究員は、日経平均株価は7日が売りのピークと見られており、徐々に回復する可能性があるものの、年内に4万円台に戻るのは難しいと述べています。
また、追加関税や報復合戦が続く場合には、3万円を割り込むリスクもあると指摘しています。
円相場は、正午時点で1ドル146円台後半で推移しており、相互関税発動前と比べて円高傾向にあることも影響しています。
井出研究員は、今後さらに円高が進むことで日本の輸入物価が下がる可能性がある一方、企業の業績悪化が賃金やボーナスに影響を及ぼす可能性もあると警告しています。
しかし、NISAなどの長期的な投資を行っている人々には、慌てて資産を手放す必要はないとアドバイスしています。
リーマン・ショックの際には株価の回復に5年半かかったが、今回はその幅がまだ小さいため、長期的な視点での投資が重要であるとしています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/a82b26ef145a66d1bcdd3fa169caecb5172a0eef
日経平均株価の急落に関するコメントでは、投資家が冷静さを保ち、長期的な視点で資産運用を考える重要性が強調されていました。
多くのコメントでは、短期的な価格変動に一喜一憂せず、バイアンドホールド戦略が有効であるとの意見がありました。
この戦略は、特に素人や一般的なプロにとって再現性が高く、収益性も期待できるとされていました。
投資はリスクを伴うため、生活費を確保した上で余剰資金を運用することが推奨され、焦らずに市場の動向を見守る姿勢が必要だとされていました。
また、NISAなどの制度を利用する際には、長期的な視点を持つことが重要で、短期的な利益にとらわれないようにすることが求められました。
コメントの中には、現金比率を高めておくことや、安くなった時に買い増しすることが賢明であるとの意見もありました。
株式投資のリスクを理解し、自己判断で行動することが大切であり、冷静に状況を見極める姿勢が強調されていました。
全体として、投資家は不安を感じる場面でも、初心を忘れずに冷静に行動することが重要であるといった意見が多く寄せられていました。
ネットコメントを一部抜粋
バイアンドホールド戦略は、実際のところ素人や並みのプロが行うほとんどの戦略を凌駕する再現性と収益性がある。
長期保有／継続積立なら一喜一憂する必要はなく、むしろ同じ積立金でたくさん買えると思えばいい。
株は脆弱ですね。
業績関係なく数日でどれも大暴落。
寧ろ仕込み時との見方も。
心理的にこんだけガンガン下落してくる中で突っ込むのは怖い。
評価額に一喜一憂することはない。