民泊事業の魅力と参入のしやすさを解説。コロナ禍でのチャンスや収入の可能性、語学力向上のメリットについても触れています。
すずき氏は、もともと不動産に興味を持ち、新卒で不動産デベロッパーに入社。
その後、地域おこし協力隊として活動し、空き家を活用した仕事に従事している中で、民泊事業の可能性に気づきました。
新型コロナウイルスの影響で安価で物件を手に入れるチャンスが増え、彼は本格的に民泊事業に参入。
現在、8件の物件を運営し、3件が開業準備中、さらに5件の運営代行も行っています。
民泊事業のメリットとして、不労所得に近い収入を得られること、自身の別荘を持てること、外国人との交流を通じて語学力が向上することなどを挙げています。
また、街の魅力を伝える楽しさも感じているとのことです。
一方で、民泊事業にはコストやトラブルといった懸念もあるものの、初期投資が比較的少なく、様々な価格帯の物件が存在するため、参入障壁は低いと説明しています。
すずき氏は、民泊事業を通じて地域活性化に寄与しつつ、自身の夢を実現する方法としての可能性を示しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/54a32bcb44f5b0f7ed1043d82ac8c7ed69e7f9a2
コメントの内容は、民泊事業の参入に際してのさまざまな視点が示されていました。
特に、初心者が物件を購入して民泊を運営することの難しさが強調されており、集客の難易度や価格競争の厳しさが指摘されていました。
ホテル経営の経験者は、特にオーナーが常駐しない物件では管理が難しく、掃除や維持の質が低下する可能性があると述べていました。
また、リゾート地での収益化が難しいことや、オフシーズンの長さも問題視されていました。
さらに、中古物件をリフォームして貸し出す場合、維持費が収益を圧迫することが懸念されていました。
地域おこし協力隊については、補助金目当てのビジネスモデルに過ぎないのではないかとの意見もあり、実際の収益成果が求められていました。
最後に、民泊事業を行う際の人手不足や、掃除の外注に関する問題も取り上げられ、特に経験が必要であることが強調されていました。
このように、コメントは民泊事業の参入に対する慎重な姿勢を反映しており、成功するためには多くの準備と努力が必要であることが示されていました。
ネットコメントを一部抜粋
わざわざ物件買っての民泊なんて儲かりませんよ。
維持費の10倍以上は収益にならないと投資コストの回収で限界がくるだろうな。
地域おこし協力隊の取り組みに対する疑問も寄せられました。
民泊も良いと思うけど売買でスタートする負債型は危ない。
こういう人が経営するから、ご近所とトラブルになるのでしょうね。