ポイ活アプリ「トリマ」が人流データを活用し、交通分析やアンケート調査を行う新たな取り組みを紹介。高いアクティブ率のモニターを活かした調査と広告ソリューションも展開。
ジオテクノロジーズ株式会社は、トリマから得られる位置情報を基に、1日に10億件以上のデータを収集しており、これにより高密度な移動の軌跡を追跡できる。
特に、性別や年代などの属性に基づいた詳細な分析が可能で、交通分析や回遊分析、来店分析など多岐にわたる分野での応用が期待されている。
さらに、125mメッシュ解像度の滞在人口データや、自動車通行量データ、渋滞統計データも提供しており、これらの情報は地域の交通状況や人流の傾向を把握する上で非常に有用である。
加えて、Geo-Researchというアンケート調査も実施しており、600万人以上のモニターを活用して特定の日時や場所にいた人を対象にリサーチを行うことができる。
モニターのアクティブ率が高く、迅速にサンプルを収集できる点も特徴で、性別や年齢、婚姻状況など9種類の属性でターゲティングが可能である。
展示では、BEV（バッテリー式電気自動車）保有者3000人を対象にした調査結果が示され、予想に反して軽EVと普通EVの移動距離に大きな差がないことが明らかになった。
また、トリマを利用した広告ソリューションも紹介されており、ユーザーの居住地や勤務地を基にしたターゲティング広告やリアルタイムプッシュ通知、動画広告の出稿など、広告宣伝の新たな手法を提供している。
これにより、市場調査から広告宣伝、効果測定までを一貫して行うことが可能となり、企業にとって非常に価値のあるツールとなっている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/2b11f76e3cf3cfdb72ce5fc7e2deb3b2de338012