日立製作所は、徳永俊昭氏が新社長に就任することを発表。彼は1兆円での米GL買収を成功させ、デジタル戦略を推進してきた。持続可能な成長を目指す意欲を示している。
これに伴い、小島啓二社長は副会長に異動し、東原敏昭会長は留任する。
徳永氏は茨城県出身で、東京大学工学部を卒業後、1990年に日立に入社。
システムエンジニアとしてキャリアをスタートし、2017年に家電事業会社の社長に就任、2019年には常務、2020年には専務、2021年には副社長となった。
特に注目されるのは、彼が2021年に行った米GlobalLogic（GL）の買収である。
この買収は、売上が1000億円規模のGLを1兆円で取得するもので、「高値づかみ」との批判もあったが、徳永氏はその後の統合作業（PMI）を成功させ、日立の成長を支える基盤を築いた。
GLは現在、日立のデジタル戦略を推進する重要な役割を果たしている。
記者会見では、小島社長が徳永氏の任命理由として、時価総額の向上に伴う変革の必要性を指摘し、変化を恐れない姿勢が求められると述べた。
徳永氏自身は、キャッシュ重視の経営や資本効率の重要性を強調し、持続可能な成長を目指す意欲を示した。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0cbfbfb39b3011f57e64e76a4da6f823618c835e
日立製作所の新社長に徳永俊昭氏が就任し、GL買収が成功したとの報道がありましたが、コメントではその具体的な成功の詳細やリーダーシップの実績についての説明が不足しているとの指摘がありました。
特に、買収後の統合作業やシナジー効果がどのように発揮されるのか、今後の成長が期待できるのかについては、まだ測定されていないとの懸念が表明されました。
また、日立が英語を使えるエンジニアを集めていることから、シナジー効果の実現が今後の課題となることが示唆されました。
さらに、日立やSONYなどの企業が復活を遂げた一方で、過去の「失われた30年」との関係についても疑問が呈され、企業の官僚的な側面が指摘されるなど、多様な意見が寄せられました。
全体として、徳永氏のリーダーシップに期待が寄せられる一方で、具体的な成果を求める声も多く、今後の展開に注目が集まっています。