能登半島地震を受け、日本人が直面するブロック塀の危険性や防災対策について解説。過去の事故を振り返り、適切な備えが必要と強調。
この地震の影響で、昨年には南海トラフに関する「巨大地震注意」が発表され、国民の間に危機感が広がっている。
特に、著書『首都防衛』では、知らなかったでは済まされない最悪の被害想定が描かれ、防災に必要なデータと対策がまとめられている。
記事では、地震発生時のブロック塀の危険性に焦点を当てており、過去の地震においてもブロック塀の倒壊による事故が多発していることが指摘されている。
1978年の宮城県沖地震では、ブロック塀の倒壊で18人が犠牲となり、2016年の熊本地震でも29歳の男性が命を落とした。
特に危険な状況は、古い壁の上にブロック塀が設置された場合で、頭上からコンクリートの塊が降ってくるリスクがある。
国土交通省が示す危険ブロック塀のチェックポイントとしては、塀の高さ、厚さ、控え壁の有無、基礎の有無、傾きやひび割れの有無、鉄筋の有無などが挙げられており、これらの条件のいずれかに問題があれば、その塀は危険と見なされる。
『首都防衛』では、首都直下地震や南海トラフ巨大地震、富士山噴火といった過去の大災害に備える必要性が強調されており、最悪のシミュレーションを常に頭に描いて準備することが重要とされている。
記事は、今後の日本における大災害への備えと意識の重要性を訴えている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/80098cbae11fdfa20ef3673110906f8d043d0c32
コメントでは、ブロック塀の危険性や地震に対する備えに関する懸念が多く表明されていました。
特に、昔のブロック塀は鉄筋が入っていないため、地震の際に倒壊するリスクが高いと指摘されていました。
実際に数年前の大阪北部地震では小学生の女の子が亡くなる事故があり、その影響から所有者に対策を求める意見が多く寄せられました。
特に、ブロック塀の劣化や強度不足が具体的な危険要因として挙げられ、所有者が適切な対策を講じることが重要であると強調されました。
さらに、吊り看板の強度についても目視確認のみでは不十分であり、落下事故の増加が懸念されていました。
また、関東では大きな地震が起きないと考えられている一方で、高層ビルやタワーマンションの建設が進んでいるため、人口が集中し、避難所がパンクする可能性があるとの指摘もありました。
私有地におけるブロック塀の新設や補強には金銭的な問題があるため、自治体による補助金の必要性も言及されていました。
最近では、歩道の端を歩くようにしているとのコメントもあり、日常生活においても安全への意識が高まっている様子が伺えました。