能登半島地震を契機に、日本のマンションの耐震性が問題視されています。耐震改修済みはわずか26％で、多くの危険な建物が残っています。
特に昨年の南海トラフ地震への警戒が高まり、自然災害の脅威が身近に感じられるようになっています。
『首都防衛』というベストセラー書籍では、地震による最悪の被害想定や防災に必要なデータがまとめられています。
東京都では、1983年以前に新築された分譲マンションに対し、耐震診断が義務付けられていますが、2021年末のデータによると、耐震診断を受けたマンションのうち、未実施が6割、耐震性がないと診断されたものが半数に上ります。
耐震改修を行ったマンションは26％にとどまり、その理由としては改修費用の不足や高齢化による関心の低下が挙げられています。
また、国交省の調査によれば、東京都では避難路沿道の建築物の42％が倒壊の危険が低いとされていますが、危険性が高い建物も多く残っています。
都市開発が進む中、古いビルが依然として存在し、首都直下地震が発生した場合には、未曾有の被害が予想されます。
記事は、これらの状況を踏まえ、いかに備えるべきかを考えさせる内容となっています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0d1e42b65c386a456e31903b643aff904f175a0d
日本のマンション耐震性に関するコメントでは、地震による危険性や耐震基準の見直しが重要なテーマとして取り上げられていました。
特に、免震マンションに関しては、揺れ幅が大きくなると基礎と上部構造が接触するリスクがあると指摘され、これが耐震性の限界を示唆していました。
また、NHKの特集では、軟弱地盤の影響で建物の揺れが増幅される可能性があることも強調され、耐震基準の再考が必要であるとの意見が多く見られました。
さらに、高層物件の杭基礎については、学術的に未知の部分が多いことが指摘され、コストの範囲内での対策が行われていたことも懸念されていました。
分譲マンションの管理責任についても意見があり、特に空き家問題がマンションにも波及している現状に対して、管理が行き届かない大規模な建物は危険であるとの声が上がっていました。
住民の安全を守るために、今後の防災対策を見直す必要があるとの意見が強調され、特に首都圏では大地震が予想されるため、分譲マンションの仕組みを改善することが求められていました。
このように、コメント全体からは、耐震性や管理体制に対する不安が浮き彫りになり、専門家や行政による対策が急務であるとの認識が広がっていました。
ネットコメントを一部抜粋
現代は災害記事が多かったですね。
特に高層物件の杭基礎については学術的に未知の部分が多かったです。
阪神淡路大震災の経験者です、マンションに限らず、地面にある建物はすべてにおいて被害対象でした。
埋立地に林立するタワーマンションの方が、かえって安全だと不動産屋が言っていたが、怖くてたまらなかったです。
いくつもの大地震を経験し、実際にどういう建物で被害が深刻だったか分かるでしょうに。