DJIが米国でのドローン飛行制限を撤廃し、FAAのルールに基づく新しい警告ゾーンを導入。これにより、ユーザーは飛行禁止区域での飛行が可能に。
この変更は、1年前に欧州で実施した同様のアップデートに続くもので、米国連邦航空局（FAA）のルールに沿ったものとされています。
具体的には、DJIのFlyアプリとPilotアプリのユーザーは、これまでの「制限ゾーン」や「飛行禁止ゾーン」が撤廃され、FAAのデータに基づく「警告ゾーン」が表示されるようになります。
これにより、FAAが管理する空域が可視化され、ユーザーは安全警告を解除することで、これまで禁止されていたエリアでの飛行が可能となります。
DJIは、2013年にジオフェンシング機能を導入した際には、飛行エリアに関する規則がほとんど存在していなかったと振り返っています。
このシステムは、ドローン利用者が政府施設や空港、刑務所などの制限空域に誤って飛行するのを防ぐための自主的な安全機能として開発されたとされています。
今回のアップデートは、カリフォルニア州が山火事の災害に直面しているタイミングで行われ、ドローンが再び注目を集めています。
過去には、ドローンが山火事対応に役立ってきた一方で、消防機がドローンに妨害された事件も発生しています。
DJIは、今回の変更が米国内全域に適用され、FAAのルールおよび新しいシステムに準拠することでジオフェンシングが不要になったと説明しています。
また、2024年初頭にはリモートID要件が施行され、米国内で飛行するドローンは「ドローンのナンバープレート」に相当する情報を送信する必要があります。
この変更に対して、DJIの元グローバルポリシー責任者であるブレンダン・シュルマンは、航空安全に対する自動ジオフェンシングの重要性を指摘し、批判的な意見を述べています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/cb9984a527dddbb7bca9870c7dba018444d18e2c
DJIがドローンの飛行制限を撤廃したニュースに対するコメントは、様々な意見が寄せられました。
多くの人が、飛行許可を取得する際の手続きが非常に面倒であると感じていたようです。
特に、申請が煩雑で、試しに購入して遊ぶという気軽さが失われてしまったという意見が目立ちました。
また、観光地でドローンを飛ばすことが難しく、周囲の目を気にしなければならない状況も指摘されていました。
地上で風景を撮影しているカメラマンからの反発もあり、ドローン利用者にとっては厳しい環境が続いていることが伺えました。
さらに、最近購入した軽量ドローンを楽しむ声もありましたが、全体的には利用が難しいと感じる人が多かったようです。
全体として、自由にドローンを楽しむためには、まだ多くの壁があると感じていた読者が多かったです。
ネットコメントを一部抜粋
結局は申請やら面倒で、試しに買って遊ぶようなものじゃなくなった。
観光地などで飛ばしていたら白い目で見られることもあるそうだし。
申請がすごく面倒。
中途半端な知識を持った人が警察に通報したりで面倒。
最近、NEOを買って98gまで削って遊んでいます。