経営層の68％が自社のセキュリティ対策が十分と回答も、63.4％がインシデントを経験。実態との乖離が明らかに。
要約するとドリーム・アーツ株式会社が1月9日に発表した調査結果によると、従業員数1,000名以上の企業に所属する経営層および情報システム部門500名の68％が、自社の「重要な情報」に対するセキュリティ対策が「十分である」と回答しています。
さらに、「おおむね十分だが改善の余地はある」という回答を含めると、91％に達します。
一方で、過去1年間にセキュリティインシデントを経験した企業は63.4％にのぼり、実際のセキュリティ対策が十分でない現状が浮き彫りになっています。
特に、社内起因のインシデントとして「メールの誤送信」が最も多く、次いで「ランサムウェア攻撃」や「マルウェア感染」、「外部からの不正アクセス」が続きます。
このことから、多くの企業が外部からの攻撃に対して脆弱であることが明らかとなり、情報セキュリティ対策の不足が懸念されています。
また、役職別に見ると、役員クラスの68％が十分な対策をしていると認識している一方で、管理職や経営層は自社の情報セキュリティ状況について正確な把握ができていない可能性が示唆されます。
この調査結果は、企業が自らのセキュリティ対策を見直す重要性を再認識させるものであり、今後の対策強化が求められます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/af05f58f2480917a48a6a88106948f2bab9ac885