「FANG+」はテクノロジー企業の投資対象で、近年はETFや投資信託が増加中。代表的な「iFree NEXT FANG+」は多様な銘柄を均等に組み入れ、投資家に新たな機会を提供しています。
これまでテクノロジーセクターの次の牽引役として注目されてきた「FANG+」は、近年、NY証券取引所の「FANG+インデックス」をベンチマークとするETFや投資信託が多数登場しています。
特に「iFree NEXT FANG+」という投資信託は、FANG+に投資する際の代表的な商品として注目されています。
この投資信託の上位10銘柄は、NVIDIA、CrowdStrike、Meta、Broadcom、Alphabet、Netflix、ServiceNow、Apple、Amazon、Microsoftで構成されており、ほぼ均等に投資されています。
これにより、投資家は自らの戦略に応じて、メインの投資先として利用するか、インデックスファンドの補完として用いるか、意見が分かれるポイントとなっています。
特にCrowdStrikeやServiceNowのように、従来のFANG+には含まれていなかった企業が組み入れられている点も注目されます。
これらの企業は、クラウドセキュリティやIT運用自動化などの分野で急成長を遂げており、FANG+の投資信託を通じて新たな投資機会を提供しています。
今後の投資戦略を考える上でも、「FANG+」の理解はビジネスパーソンにとって重要な要素となるでしょう。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/ac25fe50c568e9e1be94131d204ea4da8f39ad3a
FANG+投資信託に関するコメントでは、主に手数料の高さやリスク分散の観点からの懸念が寄せられていました。
具体的には、FANG+の信託報酬が高く、同様の構成を持つ他の投資商品と比較しても割高であるとの意見がありました。
特に、iFreeNEXT FANG+インデックスやiFreeETF FANG+の年率がそれぞれ0.7755%や0.605%であるのに対し、Vanguard Growth Index Fund ETF Shares (VUG)は0.04%と大きな差があることが指摘されていました。
また、国内の大企業の投資行動に対する批判もあり、海外事業への投資が優先される一方で、国内の従業員待遇改善が後回しにされている現状が問題視されていました。
さらに、FANG+の投資がすでに機関投資家や感度の高い一般投資家によって仕込まれているため、一般投資家が後から高値で買うリスクがあるとの懸念もありました。
リスク分散の魅力があるはずの投信やETFが、高成長のハイテク系株に特化していることに対して疑問を持つ声もあり、今後の市場動向に対する不安が強調されていました。
特に、AIブームの終焉が近いとの見方から、今後の投資に対して慎重になるべきとの意見も見受けられました。
ネットコメントを一部抜粋
年間手数料が高すぎると思います。
日本大企業は有り金の大半を海外事業に投資している。
こういうところで出るならFANG+ももう靴磨きだね。
投信やETFの魅力ってリスク分散なのにハイテク系成長株に絞った商品ってどうなん？
AIブーム終焉が近いのに、これから買う勇気はない。