国内の通信8社が大規模災害時の復旧に向けて船舶を使った共同訓練を実施。NTTグループと他社が連携し、通信の早期復旧を目指す。訓練では基地局設置や物資輸送が確認された。
要約すると国内の通信事業者8社が、3月4日から7日にかけて大規模災害時の復旧活動に向けた船舶を活用した共同実動訓練を実施しました。
この訓練には、NTTグループの5社（日本電信電話、東日本電信電話、西日本電信電話、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ）に加え、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルが参加。
彼らは「大規模災害発生時におけるネットワークの早期復旧に向けた通信事業者間の協力体制」を構築し、2024年12月1日からの共同運用を目指しています。
訓練は長崎県長崎市で行われ、NTTグループが保有するケーブル敷設船「きずな」を活用しました。
訓練の初日から3日間は、モバイル通信事業者が船上基地局の設置訓練を行い、最終日の7日には固定通信事業者が物資の輸送訓練を実施しました。
この訓練を通じて、通信機材や物資の搬出入、船舶への基地局設置などの運用が滞りなく行えることが確認されました。
各通信事業者は独自に大規模災害時の復旧体制を構築していますが、能登半島地震の際に陸路の障害が大きかったことを受け、給油拠点の共同利用など、連携の必要性が高まっています。
NTTとKDDIは、災害時における船舶の共同利用に関する協定を結んでおり、実際に能登半島地震の際には海上から通信エリアの復旧を試みました。
今回の訓練は、こうした経験を踏まえたものであり、国内通信事業者の協力体制の強化を図る重要なステップとなりました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/cfa64cdaa9f0feaa87481409fa33dd9582519291