パックンが「ミヤネ屋」で日本とアメリカの医療制度を比較し、日本の制度が優れていると主張。高額医療費の問題や予防医療の重要性について語った。
彼は特にアメリカの高額医療費が自己破産の原因となっている現状を指摘し、日本の医療制度の優位性について語りました。
パックンは、自己負担上限額引き上げが見送られた「高額療養費制度」を巡る議論を踏まえ、医療費の増大が進んでいる日本においても、医療制度が優れていると主張しました。
国民医療費はこの20年間で約17兆円増え、2024年度には過去最高の約48.9兆円に達する見込みです。
自民党や公明党、日本維新の会がOTC（市販薬）類似薬の保険給付の見直しに合意したことにも触れ、パックンはアメリカではOTC類似薬が処方薬として保険適用されることがあると説明しました。
さらに、医療費が高額なために病院に行かない人が多く、結果的に病気が悪化し、より高い医療費がかかるという悪循環を指摘しました。
彼は、日本の医療制度が予防医療に繋がるハードルの低いものであり、平均寿命や平均健康寿命が長いことを挙げて、日本の制度が圧倒的に良いと強調しました。
パックンの発言は、日本の医療制度の重要性を再認識させるものでした。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/a1e1d2cde1a88083a34db80411e9f326307984a8
コメントでは、アメリカの医療制度と日本の国民皆保険制度の違いについて、多くの意見が寄せられました。
日本の医療システムは、国民が平等に医療を受けられる仕組みとして評価されている一方で、高齢化社会における財政的な負担の増加が問題視されていました。
特に、医療費の高騰や保険料の負担が生活を圧迫する現状が指摘され、改革の必要性が説かれました。
例えば、高齢者の延命治療や医療費の自己負担についても意見が分かれましたが、自然な死を迎える選択肢が求められるという意見もありました。
また、アメリカの医療費が高額であることや、医療保険の不備が多くの人を医療から遠ざけている現実も強調されており、アメリカの制度を見習うべきではないとの意見もありました。
さらに、日本の医療制度が外国人にも適用されることに対する不満や、税金の使い道についての疑問も多く見られました。
全体として、医療制度の持続可能性と公平性について考える意見が多く、今後の社会保障制度のあり方が重要なテーマとして浮上していました。
ネットコメントを一部抜粋
アメリカ民主党のヒラリークリントンは日本の国民皆保険制度を参考にするために来日して調査されたことがあります。
高齢化社会で負担する人減ってるんだから仕方ないことだけど、要らないものは削減しないとおっつかない。
国民皆保険は高いですが、医療基準も高い。
医療制度そのものは確かにいい。
その代わり税金と健康保険料が高い。
医療制度だけで話をすれば、気軽に病院を受診できるし、寿命が長くなって国民皆保険は優れてるだろうけど、その分、年金が問題になる。