全国の教員の約6割が学習指導要領の内容が多すぎると感じており、特に中学校でその傾向が顕著です。教員たちは内容の精選や授業形態の見直しを求めています。
この調査は2024年12月6日から2025年2月24日にかけて行われ、小学校306校、中学校85校、高等学校39校から合計418件の有効回答が得られました。
調査の結果、小学校教員の約6割が「学習指導要領の内容が多い」と感じており、特に外国語（83％）、国語（81％）、算数（77％）の教科でその傾向が顕著でした。
道徳や社会、総合においても多くの教員が同様の意見を持っています。
一方で、生活や音楽、特別活動に関しては「ちょうどよい」との回答が比較的高くなっています。
中学校では、外国語が100％、社会が88％、国語が77％と、さらに高い割合で「内容量が多い」と感じる教員が多く、特に生徒会活動や行事の負担が影響していると考えられています。
高等学校では、特別活動の内容量に関する意見が異なり、他の校種よりも「ちょうどよい」と感じる教員が多いことがわかりました。
さらに、教員たちは「学習指導要領の内容を精選するならどうするか」という質問に対し、総合的な学習の時間削減を求める声が多く、実用性が低い内容や準備負担の大きい活動の見直しを訴えています。
具体的な提案としては、授業時数や授業形態の見直しが挙げられ、教員の働き方改革や児童生徒の負担軽減に向けた具体的な施策が求められています。
調査の詳細はWebメディア「メガホン」で確認できます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4fef4937d0884d3fadddd6c1f49b694fe9009820
多くのコメントから、教員の6割が学習指導要領の内容量に不満を抱いていたことが伺えました。
特に、授業の内容が増加し、英語やプログラミングなど新しい科目が導入される一方で、従来の授業内容が減らされていないことが問題視されていました。
コメントの中には、過去の教育方針の変遷について触れ、ゆとり教育からの揺り戻しが影響を及ぼしているという意見がありました。
教育現場では、教員や生徒が疲弊し、やる気を失っているという声もあり、特に不登校や病休の増加が懸念されていました。
さらに、外国語教育に対する疑問や、必要な知識の優先順位についても意見が交わされ、教育内容の見直しが求められていました。
多くの教員が「何を教えるか」だけでなく、「何を減らすか」を議論することが重要であると考えているようです。
また、学校での負担を軽減するために、専門の講師を派遣する提案や、全体のカリキュラムを見直すべきとの意見もありました。
教育現場の現状を改善するためには、より現実的なアプローチが必要であると感じられました。
ネットコメントを一部抜粋
脱ゆとりから不登校が増えているのに、日本のメディアは報道しない。
教科書の厚さが2倍になる教科もある。
学校って楽しいねと生徒、先生が思える環境をつくることが先かと。
何かを増やすのなら、何かを減らさないと。
全体しっかり見直していただきたい！