ミャンマーのヤンゴンで発生した大地震は、在住韓国人にも大きな影響を及ぼし、余震の恐怖が広がっています。救助活動は困難を極め、被害の拡大が懸念されています。
ヤンゴンには1500人の韓国人が居住しており、その約90%がこの都市に暮らしています。
地震の影響で、ヤンゴンでは建物の崩壊や人命被害は比較的少なかったものの、余震の恐怖が住民に広がっています。
特に、老朽化した建物が多いヤンゴンでは、崩壊の危険性が高まっています。
韓国人のチョン・チャンジュンさんは、地震の揺れが1分以上続き、通信が一時的に断たれる中で周囲と連絡を取ることに苦労したと語ります。
地震は過去にも発生しており、住民の不安は増しています。
特に、地震の震源地が北から南へ移動していることが懸念されています。
韓国人コミュニティは、被害を受けたミャンマー人を支援するための救護活動を開始し、物資をマンダレーへ送るなどの支援を行っています。
しかし、地震によって寸断された道路の影響で、移動が困難な状況も報告されています。
米国地質調査所（USGS）は、今回の地震による死亡者数が1万人以上になる可能性が高いと予測しており、被害の規模が急増する恐れがあります。
地質学者は、この地震が放出したエネルギーは原爆334発分に相当すると述べています。
救助活動は困難を極め、ボランティアたちは素手で残骸を掘り起こして人々を救出しようと奮闘していますが、機材不足が深刻な問題となっています。
ボランティアの一人は、救助が足りない状況を訴え、「助けて、助けて」と叫ぶ人々の声に心が痛むと語ります。
ミャンマーの復興には、さらなる支援が必要とされています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/a939078331af7011713ce4ffd25d0c04076f825f
ヤンゴン地震に関するコメントでは、地震のエネルギーを原子爆弾に例える表現に対する疑問が多く寄せられました。
特に、エネルギー量を原爆何発分という形で表現することに対して、「その意味が分からない」といった意見がありました。
原爆の被害と地震の影響を同列に扱うことに対し、違和感を持つ人が多かったようです。
また、韓国人コミュニティに関するコメントも目立ちました。
地震に対する耐性が低く、海外での被災時に帰国する傾向があることが指摘され、自国民の心配を優先するメディアの報道に対する批判も見受けられました。
さらに、過去の震災時に韓国人が帰国した事例が挙げられ、その結果として他の国の人々がテナントに入居したことも話題になりました。
全体として、地震の影響や報道に対する疑問、韓国人の行動パターンについての意見が交わされ、様々な視点からの考察が行われたコメントが多かったです。