マツダは2025年3月期の当期利益が32.6％減の1400億円に下方修正し、販売台数も減少。国内外での販売低調が影響。
これは前期比で32.6％の減少を意味します。
また、グローバル販売台数も5万台減少し、135万台に修正されました。
特に日本国内やアジアでの販売が低調である一方で、好調な北米市場でも販売奨励金が高水準で利益を圧迫しています。
国内市場では、売れ筋車種の後継車の投入が遅れたため、25年3月期の国内販売計画は18万台から15万台に引き下げられました。
さらに、24年4―9月期の連結決算では前年同期比で増収となったものの、全利益段階で減益となり、特に国内営業利益は前年同期比で約70％減少しました。
北米市場では、前年同期比で21.1％の販売増を達成したものの、販売奨励金が利益を押し下げています。
毛籠勝弘社長は、北米市場における奨励金と販売台数のバランスを健全に保つ方針を示しました。
また、新型4気筒ガソリンエンジン「SKYACTIV-Z」の開発を進めており、稼働が落ちているタイ工場を活用して新興国向けの戦略小型車を年産10万台規模で計画しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/5cf56dd596a82c552c17c6a0cd108e3663ec32db
マツダが2025年期に利益が32％減少する見通しを発表したことに対して、多くのコメントが寄せられました。
コメントの中では、マツダの北米戦略がトランプ大統領の影響を受けており、特にメキシコからの輸入に関する関税の引き上げが懸念されていました。
また、マツダの高級SUVに注力する戦略が国内市場においては顧客を選ぶため、販売不振に繋がっているとの指摘もありました。
さらに、デザインの類似性や新しさの欠如を感じる声が多く、特にCXシリーズのモデル間での差別化が不十分だとの意見がありました。
加えて、価格が高騰していることに対する不満も多く、消費者が手を出しづらい状況が続いているといった意見が目立ちました。
これらのコメントは、マツダが今後の戦略を見直す必要があることを示唆しており、競合他社に対する危機感も表れていました。
特にトヨタやホンダとの比較が多く、マツダがこの競争にどう立ち向かうのかが注目されているようです。
ネットコメントを一部抜粋
メキシコに工場を持つマツダの北米戦略はトランプ大統領就任により打撃を受ける。
CX-60のつぎがCX-80ですが、ほぼ同じような車に感じます。
デザインが似通っていて新しいのか古いのか、何がどう違うのかパッと見てわかりにくい。
国内市場で販売不振に苦しんでいる様に見える。
高すぎて欲しい車が買えない。