夕刊フジが2025年1月末に休刊決定。同業者の反応や今後の展望に注目が集まる。
このニュースに対して、同業他社の経営者たちは複雑な思いを抱いています。
日刊ゲンダイの寺田俊治社長は「正直言って残念です」とコメントし、東京スポーツの平鍋幸治社長は「ついに来たかと思いました」と語りました。
夕刊紙の競争が激化する中、経営者たちはどのようにこの厳しい現実を受け止め、今後の戦略を考えているのでしょうか。
平鍋社長は、夕刊フジの休刊が予想されていたことを認めつつも、もう少し持ちこたえてほしかったという思いを表明しました。
特に、2026年には野球のWBCが控えているため、そのタイミングまで続いてほしかったというのが彼の願いです。
一方、寺田社長は「夕刊フジに追いつき、追い越せでやってきた」としながらも、メディアとしての主張や在り方の違いを強調し、ライバル意識はないと述べました。
平鍋社長も同様に、夕刊フジと東京スポーツの間にはライバル意識はなく、それぞれの媒体の特性を理解し合っていると語ります。
夕刊フジの強みは一次情報の発信力と舞台裏の報道であり、日刊ゲンダイは独自の反権力論調を持っています。
東スポはエンターテインメントに特化しており、各紙の特色を生かした競争が続いています。
今後、夕刊紙業界はどのように変化し、どのように活路を見出していくのか、注目が集まります。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/00b88465f13fbc7891069461ede5e87b33fb3df1
夕刊フジの休刊に関するコメントでは、読者が夕刊紙業界全体への影響を懸念していたことが印象的でした。
特に、夕刊フジが配送料の一部を分担していたため、東京スポーツや日刊ゲンダイにとっては大きなダメージが予想されると指摘する意見が多く見られました。
また、夕刊紙がコンビニや売店で販売される形態であることから、ネットへの移行が遅れたことが問題視されていました。
具体的には、150円の夕刊紙がネットで50円で読めるような提案があれば良かったというコメントもありました。
さらに、昔に比べて新聞を読む人が減ったことや、エロ記事の扱いが問題視されるなど、時代の変化を感じる意見もありました。
特に、政治的な偏りについての指摘も多く、安倍派寄りの内容が問題視される一方で、ビジネス右翼路線が読者を得る一因となったことも言及されていました。
読者は、新聞の役割が変わり、スマホでニュースを得る時代に移行していることを実感しており、夕刊フジの休刊が業界全体にどのような影響を与えるのかを注視していました。
全体として、夕刊フジの休刊は、夕刊紙業界の将来や新聞の存在意義に対する考察を促すきっかけとなったようです。
ネットコメントを一部抜粋
それぞれの会社が配達員を雇って届ける一般紙と違って、
紙の媒体がある内にネットに移行出来れば良かったんですがね
昔は電車の中で新聞広げてる人が多数居ました。
内容が余りに安倍派よりだった事が問題。
新聞なんか今の時代誰が読むの？