異常気象の影響で海の機能が低下し、経済や生態系に深刻なリスクが生じている。持続可能な「ブルーエコノミー」の推進が求められている。
2024年6月、サウジアラビアのメッカでは最高気温51.8度を記録し、1300人以上の巡礼者が命を落とした。
さらに、ギリシャでは猛暑と強風が原因で大規模な山火事が発生している。
これらの現象は、気候変動や海洋環境の悪化と密接に関連している。
海は地表の70％を覆い、地球上の水の97％を占める重要な自然システムであり、酸素の50％を生産し、温暖化から地球を守る役割を果たしている。
しかし、海は適切に保全されず、搾取や汚染によりその機能が失われつつある。
現在、海水の酸性化が進行し、珊瑚や甲殻類の発育が阻害され、牡蠣産業にも影響が出ている。
世界のGDPの70％が自然に依存しているにもかかわらず、自然の価値が経済的観点から軽視されてきたことが問題視されている。
WWFによると、海洋資産の価値は24兆ドルに達するが、今後15年間で最大8兆4000億ドルの経済的損失が予測されている。
海面温度は過去最高を更新し、南極の氷が急速に溶け、北極圏では2030年代に海氷がほぼ消失する可能性がある。
また、海水温の上昇はハリケーンや台風の頻度を増加させ、魚の大量死や漁獲量の変化を引き起こしている。
特にサンゴ礁の白化現象は深刻で、2024年には世界のサンゴ礁の60％が白化した。
これにより、全海洋生物の25％が生息するサンゴ礁の生態系が危機に瀕している。
これらの問題に対処するためには、自然を資産として見直し、持続可能な「ブルーエコノミー」の推進が急務である。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4bdb4679044600b6523bbf6252a7a3e8b4e42afb