タレント中居正広の女性トラブルを受け、民放5局が社内調査を実施。各局が不適切行為の有無を確認するため、外部専門家を交えて調査を進める方針を示しました。
テレビ朝日は22日に声明を出し、他の局と同様に調査に乗り出すことを明らかにしました。
この問題は、昨年12月末に中居が女性との間で発生したトラブルが高額な示談金で解決されたことが発覚したことに端を発しています。
この騒動により、各局はレギュラー番組の休止や差し替えを行うなどの対応を迫られました。
フジテレビの港浩一社長は17日に緊急会見を開き、謝罪を行い、今後は第三者の弁護士を中心とした「調査委員会」を設置して調査を進めると発表しました。
TBSは20日に社内調査を開始したことを公表し、日本テレビも21日に不適切な行為がなかったかを外部専門家を交えてヒアリングする方針を示しました。
テレビ朝日は既に行った調査の結果、食事会等での不適切な行為は報告されていないとしつつ、今後も継続的に調査を行う意向を示しました。
テレビ東京も外部専門家の協力を得て調査を開始することを発表し、全体として各局がこの問題に真剣に取り組んでいる姿勢を見せています。
これらの対応は、視聴者や関係者への信頼回復を目指すものと考えられます。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0530d4bec8a1aa6537b63a4226fd8cc2fbb09fa5
ネットのコメントでは、中居正広問題に関連して民放5局が行った社内調査に対する様々な意見が寄せられました。
多くのコメントが、社内調査の結果に対する信頼性の低さを指摘し、「問題ありません」と自己評価することの説得力のなさを強調しました。
酔っぱらいの自己申告に例えるコメントもあり、外部の視点からの確認が必要だという意見が多く見受けられました。
また、各局が第三者委員会を設置し、透明性のある調査を行うべきだという声もありました。
このような調査が行われなければ、結果的に「お手盛り」と見なされ、視聴者の不信感が増すだけだと警鐘を鳴らす意見もありました。
さらに、中居のレギュラー番組があった局は同様の問題を抱えている可能性があるとし、テレビ朝日のように早期に社内調査を実施した局は正解だとの見解もありました。
危機管理の観点から、社内調査だけでは十分ではなく、外部からの調査を行い、真実を公表することが重要だとの意見が強調されていました。
全体として、視聴者の信頼を回復するためには、透明性のある調査が必要だとする意見が多かったです。
ネットコメントを一部抜粋
自前での内部の調査は、やらないよりはやった方が良いが、説得力は皆無。
各局も「第三者委員会」を設置しないとお手盛りだよね。
社内調査で自己満足したところで、なんの意味もありません。
中居のレギュラー番組があった局は、少なからず似たようなことはあったと思う。
各局がライバル他局の調査したらすごそう。