損保ジャパンが新たに提供するEV電欠時の現場急速充電サービスが開始され、利用者はその場で充電を受けられるようになります。
このサービスは、電気自動車（EV）が電欠した際に、その場で急速充電を行うことができる「現場駆け付け急速充電サービス」です。
従来、EVが電欠した場合にはレッカー車が現場に駆けつけ、最寄りの充電スポットまで搬送するだけでしたが、この新サービスにより、現場でのトラブル解決が可能になります。
具体的には、損保ジャパンでロードアシスタンス特約が付帯された自動車保険に加入している契約者が、電欠によるレッカー手配を依頼するときに、現場での充電サービスを選択できるようになります。
充電は、プライムアシスタンスが提供する急速充電設備を使用し、オリジン社製の可搬型EV充放電器「POCHA V2V」を用いて行われます。
この充電器は9.5kWの出力能力があり、15分の充電で約15kmの走行が可能です。
サービスは関東・関西を中心に15の都府県で開始され、今後さらに対象地域を拡大していく予定です。
この新しいサービスは、EVの利用者にとって大きな利便性を提供し、電欠時の不安を軽減するものとなるでしょう。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/1a6d7517cf06fa5c8c92bc9416ea814ee28cc788
損保ジャパンがEVの電欠時に急速充電サービスを開始したことに対し、ネットのコメントでは様々な意見が寄せられました。
多くの人が、都市部でのサービスの有効性を評価し、充電インフラの整備が進むことを期待していました。
しかし、地方都市や山間部では充電設備が遠く、電欠時のリスクが高いという課題も指摘されていました。
特に、計画的に運転することが必要で、計算が苦手な人にはEV選択が難しいとの意見もありました。
また、バッテリーの電欠による影響についての情報が不足していることが懸念され、特に駆動用バッテリーの電欠がどのような影響を及ぼすのかについての疑問が提示されました。
さらに、過去にはイギリスで電欠したEVを救済するための大容量発電機を搭載した車両が稼働していたことも紹介され、他国の取り組みと比較する声もありました。
全体として、急速充電サービスの導入が期待される一方で、実際の運用における課題についての認識が深まったようです。