デジタルアーツの調査で、メールに添付されるZIPファイルが半減するも、ZIP暗号化ファイルの利用が依然として高いことが判明。セキュリティリスクの認識が必要。
要約するとデジタルアーツが実施した調査によると、企業や組織がメールに添付するZIPファイルの割合が半減し、受信メールにおけるZIPファイルの添付率は25％から12％に減少したことが明らかになりました。
この調査は2024年12月に約2000組織を対象に行われ、300万通以上のメールデータを分析した結果です。
特に、PDFファイルの添付率は29％から36％に増加しており、ZIPファイルの使用が減少する一方で、ZIP暗号化ファイルの利用は依然として高い水準にあります。
ZIP暗号化ファイルは、パスワードを設定したZIPファイルであり、セキュリティリスクが高いとされています。
2020年に、当時の平井卓也デジタル改革担当大臣がZIP暗号化ファイルの廃止を表明し、これに伴い「脱PPAP」という動きが広がりました。
しかし、調査結果では、ZIPファイルを添付した受信メールのうち56％がZIP暗号化ファイルであり、送信元ドメイン数は6000以上に及びます。
デジタルアーツは、取引先がZIP暗号化ファイルを受信せざるを得ない状況が存在し、リスクを把握していない企業が一定数いると指摘しています。
さらに、多くのメールセキュリティソフトはZIP暗号化ファイルの内部をスキャンできず、マルウェア感染のリスクが残っていることも警告されています。
この調査結果は、企業のメールセキュリティ対策の見直しを促す重要なデータとなるでしょう。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/222173f38f62a17415db27732c8637a75871184e