ビットコインの長期保有者が売却を続けており、強気相場の兆しが見えるとアナリストが指摘。供給量の減少と価格上昇が一致しており、投資家の動向が注目されています。
通常、株式市場での保有株の売却は市場の低迷を示唆することが多いですが、暗号資産市場においてはこの売却が強気相場の兆しとされています。
10xリサーチのマーカス・ティーレン氏によると、長期保有者の供給量が急激に減少していることは、ビットコインの価格上昇と一致しており、特に2024年第1四半期や第4四半期に大幅な上昇が見込まれています。
現在、長期保有者が保有するビットコインの総供給量は約1300万BTCまで減少しており、最近の価格上昇の際には100万BTC以上が取引され、短期トレーダーが長期保有者からの供給を買い占めている状況です。
また、長期保有者による売却ペースは鈍化しており、供給比率の月間変化率からもその傾向が見て取れます。
さらに、中央集権型取引所に保管されているビットコインの数は減少しており、約6カ月前の300万BTC超から現在は270万BTCとなっています。
この流出は強気相場の指標とされ、多くの専門家は個人投資家による大量のコイン引き出しが供給ショックを引き起こし、価格上昇圧力につながると考えています。
しかし、Glassnodeはこの減少の大半がETF（上場投資信託）のウォレットに再振り分けられたことによるものであると指摘しており、ETFは流動性が高く、迅速な売買が可能な代替手段として機能していると述べています。
これらの動向は、ビットコイン市場の今後の動きに大きな影響を与える可能性があり、投資家たちはその推移を注視する必要があります。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4dbb8bcc367aba541bc11266e6d169a71905db54
ビットコインの長期保有者の売却と強気相場の関係についてのコメントは、さまざまな視点からの意見が寄せられていました。
多くのコメントでは、日本の税制が変わらない限り、利確が難しいとの意見がありました。
特に、最高額に達しても暴落しても税制が同じであれば、売却に踏み切れないという声がありました。
また、ビットコインを長期間保有している人々が売却する理由については、理解できないという意見も見受けられました。
これからの価格上昇を期待しているため、長期保有を続けるべきだという意見が強く、売却のタイミングを誤ることのリスクについても言及されていました。
さらに、海外の情報や論文の翻訳に関する懸念もあり、専門的な内容が正確に伝わっていないことを指摘するコメントもありました。
最後に、こうしたニュースが出ると逆の行動が正解だと考える人もいて、情報の受け取り方や市場の動向に対する疑念が示されていました。
ネットコメントを一部抜粋
最高額に達しようが、暴落しようが、日本の税制が変わらないうちは利確できない。
ビットコイン所有者はどこかのタイミングで「利確」をしなければそれはただの保有にすぎない。
長期保有者が売却って意味がわからない。
ドル円が増刷により、崩壊した時に、ビットコインを所有していれば、良いのです。
大体こういうニュースが出る時は逆を行くのが正解だよ。